オフィス用品の買取は、法人でも対象になる場合があります。事務所の移転・閉鎖・改装などで不要になった机、椅子、ロッカー、書庫、複合機などが主な対象です。ただしリース品など自社の所有でない物は売れず、状態や年式によっては買取できない場合もあります。
はい。オフィス用品の買取は、法人でも対象になる場面があります。事務所の移転・閉鎖・改装などで不要になった机、椅子、ロッカー、書庫、複合機などが主な対象です。
売れるかどうかは、品物の種類・状態・所有形態で決まります。リース品など自社の所有でない物は売れません。
当社は出張買取のみで、お持ち込みの店舗はありません。
オフィス用品の買取で対象になりやすいのは、家具・OA機器・設備の3つのカテゴリです。
査定では、メーカー・型番・年式・使用状況が確認されます。年式が新しく、使用頻度が少ない品は評価されやすい傾向があります。
| カテゴリ | 主な品目 | 評価で見られる点 |
|---|---|---|
| 家具 | 事務机・会議テーブル・応接セット・ロッカー・書庫・オフィスチェア・スタッキングチェア | メーカー・型番・年式・使用状況・傷や汚れ |
| OA機器 | 複合機・シュレッダー・ビジネスフォン | メーカー・型番・年式・動作・付属品 |
| 設備 | 据え付けられた設備 | 状態・撤去の可否の確認 |
売れない物と、売る前に確認が要る物を分けて考えます。
買取できない品でも、引き取りや処分で対応する業者はあります。有料の場合や、買取品と相殺する場合もあるため、どこまで対応してもらえるかを確かめて、次の手を選びましょう。
依頼前に次の項目を確認しておくと、査定と搬出がスムーズに進みます。
当社は、事務所などの現地へ伺って査定する出張買取です。お申し込みはWEB・LINEで24時間受け付けています。流れは次のとおりです。
搬出経路や設置状況は、先に確認が必要です。通れない場所があると、搬出の作業が進められないためです。階段やエレベーターなどの経路を確認しておくと安心です。
据え付けられた設備は無理に外さず、撤去の可否を確かめてください。退去期限がある場合は、早めにご依頼ください。
買取できた物は、査定額に納得して成約すれば、売却として引き渡します。買取できない物は、処分に回る場合があります。
廃棄物の扱いは、廃棄物の処理及び清掃に関する法律で定められています。事業者は、出た廃棄物を自らの責任で適正に処理しなければなりません。
そのため、買取品と処分品を分けて見積もる業者もあります。
複数の業者の条件を比べると、違いが分かりやすくなります。
出張は東京・埼玉・千葉・神奈川です。
出張買取はもちろん、ほかの品物やお部屋の片付けもまとめてご相談いただけます。出張買取のエコスマイリー（株式会社LINKBANK・古物商許可 埼玉県公安委員会 第431270050713号）が査定します。
事務所の移転・閉鎖・改装などで出た不用品は、法人でも買取の対象になる場合があります。ただし、リース品など自社の所有でない物は売れません。
当社は出張買取のみで、お持ち込みの店舗はありません。ご自宅や事務所などの現地へ伺って査定します。