イヤホンは何ゴミ?基本は小型家電で、ワイヤレスは電池に注意

イヤホンは何ゴミか、全国で同じ答えはありません。分別は自治体ごとに決まり、有線も無線も小型家電として回収ボックスに出すのが基本です。ただしワイヤレスイヤホンはリチウムイオン電池入りです。有線とは分けて考え、出す前に自治体の分別表で区分を確かめてください。

イヤホンの何ゴミか、出し方の流れイヤホンの何ゴミか、出し方の流れ1自治体の分別表を開く2有線か無線かを確認3無線なら電池を確認4小型家電ボックスに出す5入らなければ窓口へ
イヤホンの何ゴミか、出し方の流れ

イヤホンは小型家電リサイクル法の対象?

イヤホンやヘッドホンは、小型家電リサイクル法の対象品目とされています。この法律の正式名称は「使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律」で、通称が小型家電リサイクル法です。使用済みの小型家電から金属などの資源を回収し、有効に使うための決まりです。

イヤホンには金や銅などの有用な金属が含まれています。自治体や家電量販店の回収ボックスは、この制度に基づいて設置されています。リサイクル回収は、資源の有効活用につながります。

判断の分かれ目は、法律の対象かどうかではなく、自治体の案内です。法律の対象でも、実際の出し方は自治体が決めます。ボックスの対象品目や投入口の大きさも場所ごとに違うため、利用前に確かめてください。

なぜ自治体によってイヤホンの分別が違うの?

イヤホンは、プラスチック、ゴム、金属など複数の素材でできています。どの素材が多いかによって、自治体の判断が変わります。

具体例として、ゴムや樹脂が中心なら可燃ごみとする自治体があります。一方で、金属が多いと見て不燃ごみとする自治体もあります。小型家電の回収を原則とする自治体もあります。

理由は素材だけではありません。処理施設の種類や回収ボックスの体制によっても区分は変わります。電池を外せない無線タイプの扱いも、自治体で違います。

判断の分かれ目は、住んでいる自治体がどの方針かです。隣の市の分別表をそのまま当てはめると、違う区分になることがあります。分別ルールは変更されることもあるため、最新の公式情報を確かめてください。

有線イヤホンはどう出す?可燃か不燃か小型家電か?

電池のない有線イヤホンは、多くの自治体で小型家電回収ボックスに出せます。断線していたり劣化していたりしても、小型家電として扱える場合が多いです。

判断の分かれ目は三つあります。一つ目は、回収ボックスの投入口に入る大きさかどうかです。入らない大きさなら、不燃ごみとする自治体があります。二つ目は、コードがゴムや樹脂中心のため、可燃ごみとする自治体もあることです。三つ目は、ヘッドホンなど大きめのものは、サイズによって粗大ごみになる場合があることです。

一般的なイヤホン単体が粗大ごみになることは、まれです。

  • 自治体の分別表で「イヤホン」を検索する
  • 回収ボックスの対象品目と投入口の大きさを見る
  • ボックスに入らないなら、可燃か不燃かを窓口で聞く

ワイヤレスイヤホンはなぜ有線と分けて考えるの?

ワイヤレスイヤホンには、リチウムイオン電池が内蔵されています。電池は強い衝撃や圧力で壊れると発熱し、発火することがあります。

ごみに混ぜると、収集車や処理施設で衝撃や圧力を受けて、火災につながる恐れがあります。そのため、一般ごみとしての排出を認めない自治体があります。

有線とワイヤレスの違いを表で整理します。

判断の分かれ目は、電池を取り外せるかどうかです。安全に取り外せる場合は、外した電池を電池の回収ルートに出します。取り外せない場合は、廃乾電池や有害ごみなどの区分にする自治体もあります。充電式電池を含むものは、ごみ袋では出せないと案内する自治体もあります。

種類電池基本の出し方
有線イヤホンなし小型家電回収ボックス(多くの自治体)。入らない大きさは不燃ごみとする自治体がある
ワイヤレスイヤホンリチウムイオン電池を内蔵小型家電回収を勧める自治体が多い。電池を外せないものの扱いは自治体で異なる

小型家電回収ボックスはどこにあり、どう使う?

回収ボックスは、市役所や区役所、公民館などの公共施設に多く置かれています。家電量販店の店内にも設置されていることが多いです。基本的に無料で利用できることが多いです。

投入口の大きさは、設置場所ごとに違います。ヘッドホンなど大きめのものは、入らないこともあります。電池が外れないものを受け付けない設置場所もあります。

入らない大きさや持ち込めない場合の出し方は、自治体が案内しています。公式サイトで、対象品目・設置場所・利用時間を先に確かめてください。

  • 対象品目に、イヤホンやケーブルが入っているか
  • 設置場所の投入口の大きさ
  • 利用できる時間
  • 電池が外れないものを受け付けるか

捨てる前に何を準備し、何をしてはいけない?

まず、電池を無理に取り外したり、分解したりしないでください。分解は、発火や怪我の恐れがあるため勧められません。

電池を安全に取り外せる場合だけ、外した電池を電池の回収ルートに出してください。取り外した電池は、電極にテープを貼って絶縁します。

判断の分かれ目は、電池が膨らんでいないかどうかです。膨らみや破損がある電池は、回収ボックスで受け付けない場合があります。その場合は、受け付け先に先に確かめてください。

  • 電池を安全に外せるか確かめる(分解はしない)
  • 外せた電池の電極にテープを貼る
  • 外した電池を電池の回収ルートに出す
  • 本体は自治体の区分に従って出す
  • 売ったり譲ったりする前に、ペアリング情報を初期化する
  • 本体や付属品の汚れは、軽く清掃する
  • イヤーピースなどの付属品は、自治体の区分に従って分ける

充電ケースや充電器、ケーブルはどう捨てる?

ワイヤレスイヤホンの充電ケースも電池を含むため、本体と同じように扱う自治体があります。充電ケースを廃乾電池として出すよう案内する自治体もあります。

充電ケースは、回収ボックスにまとめて入れられる場合もあります。判断の分かれ目は、電池が入っているかどうかと、投入口に入る大きさかどうかです。

USBケーブルや充電器は、イヤホンとは別の品目として分けられます。ケーブルや充電器も小型家電として回収できる自治体が多いです。

片耳だけ壊れた場合も、電池入りであれば無線として扱うのが安全です。

まだ使えるイヤホンは売ったり譲ったりできる?

状態が良ければ、買取サービスやリサイクルショップで売れることがあります。フリマアプリやネットオークションでは、自分で条件を決めて出品することもできます。

付属品がそろっていたり、傷や汚れが少なかったりすると評価されやすいです。一方で、故障品や大きな損傷があるものは、買取の対象外になることがあります。

出品するときは、動作の状況や付属品を正確に書きましょう。知人に譲る場合も、事前に初期化と清掃をしておくと安心です。

メーカーの回収・下取りプログラムを用意しているところもあります。不用品回収業者に頼む方法もありますが、事前に見積もりを確認してください。

よくあるイヤホンの捨て方の失敗は?

一つ目は、ワイヤレスイヤホンを有線と同じように、そのまま燃えるごみに出してしまうことです。電池入りのものは、一般ごみで出せない自治体があります。

二つ目は、電池を無理に外そうとして、怪我をすることです。電池は、無理に扱うと発火や怪我の原因になります。

三つ目は、隣の市の分別表をそのまま使ってしまうことです。自治体ごとに違うので、住んでいる地域の情報で確かめてください。

四つ目は、初期化せずに売ったり譲ったりして、ペアリング情報が残ってしまうことです。

  • ワイヤレスを一般ごみに混ぜない
  • 電池を無理に外さない
  • 隣の市の分別表を使わない
  • 売る前に初期化する

よくある質問

イヤホンは何ゴミになりますか?

自治体によって違います。多くの自治体では、小型家電回収ボックスに出す方法が基本です。住んでいる地域の分別表で確かめてください。

ワイヤレスイヤホンはそのままごみ袋に入れてもいいですか?

電池入りのため、一般ごみとして出せない自治体があります。ごみ袋に入れる前に、分別表で区分を確かめてください。

断線したイヤホンでも回収してもらえますか?

小型家電として扱える場合が多いです。回収ボックスの対象かどうかは自治体によって違うため、確かめてください。

片耳だけ壊れたワイヤレスイヤホンはどうすればいいですか?

電池入りなので、無線として扱うのが安全です。電池の扱いも含めて、分別表で確かめてください。

充電ケースは本体と一緒に出してもいいですか?

回収ボックスにまとめて入れられる場合もあります。電池の扱いは自治体で違うため、分別表で確かめてください。

電池が膨らんだイヤホンは出せますか?

回収ボックスで受け付けない場合があります。無理に扱わず、受け付け先へ先に確かめてください。

イヤホンは捨てる前に売ったほうがいいですか?

状態が良ければ売れる場合があります。付属品と状態を確かめてから、捨てるか売るかを決めてください。

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捨てる前に、買取査定という選択肢があります

粗大ごみに出す前や、回収を頼む前に一度ご確認ください。 家具・家電・不用品の中に、値段が付く物が混ざっていることがあります。 査定額を見てから、売るか手放すかを決められます。出張費・査定費・キャンセル料は0円です。

買取できない物の回収は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。 内容により有料になる場合があり、料金は作業前に必ずお見積りをご提示します。

送信いただいた内容は査定のご連絡にのみ使用します。 運営:株式会社LINKBANK/古物商許可 埼玉県公安委員会 第431270050713号