充電器は何ゴミ?燃えるごみは避けて、小型家電か不燃ごみで出す方法

充電器は何ゴミになるかは自治体によって違いますが、多くの自治体では小型家電回収ボックスか不燃ごみとして出します。燃えるごみに出すのは避けてください。まず、住んでいる自治体の分別表で区分を確かめましょう。

充電器は何ゴミ?出し方の流れ充電器は何ゴミ?出し方の流れ1自治体の分別表を確認2データを消す(携帯など)3外せる電池は取り外す4端子にテープを貼る5自治体の方法で出す(回収ボックスなど)
充電器は何ゴミ?出し方の流れ

充電器は何ゴミ?燃えるごみに出してもいい?

充電器が何ゴミになるかは、自治体によって分かれます。多くの自治体では、充電器を不燃ごみか小型家電として扱います。地域によっては、小型家電回収を基本にして、そこで出せないときだけ普通ごみにする決まりもあります。

燃えるごみとして出すのは避けてください。分別の区分は自治体ごとに違うので、迷ったときは燃えるごみにせず、自治体の案内で確かめるのが安全です。

収集日は、燃えるごみと異なる日であることが多いです。家庭ごみに出さずリサイクルに回せるなら、そのほうが望ましいです。

出し方扱いの例注意点
小型家電回収ボックス役所などの公共施設に置かれている投入口に入る大きさのものだけ
不燃ごみ多くの自治体で充電器を扱う長さや大きさの上限がある地域もある
普通ごみ小型家電回収を基本に、出せないときに使う自治体がある自治体の指示に従う
燃えるごみ避けたほうがよい迷ったら使わない

ACアダプターや充電ケーブルも同じ出し方でいい?

ACアダプターも、多くの自治体で不燃ごみか小型家電に分類されます。ケーブル類は、不燃ごみで出せる自治体が多いです。

リモコン、ACアダプター、ケーブル、充電器は、小型家電の付属品として回収対象になる自治体があります。本体と一緒にボックスへ入れられるかを確かめてください。

判断の分かれ目は、長さや大きさの上限です。不燃ごみで出す場合に上限を定めている自治体があり、上限を超えると粗大ごみになる自治体もあります。自治体の基準で確かめてください。

拠点回収に出せるなら、リサイクルに出すほうが環境にやさしいです。

  • ケーブルは絡まないように束ねてから出す
  • 長さや大きさの上限を自治体の基準で確かめる
  • 上限を超えるものは粗大ごみになるかを確かめる
  • 本体と一緒に回収できるかを確かめる

小型家電回収ボックスとは?どう使えばいい?

小型家電回収ボックスは、役所などの公共施設に置かれている回収箱です。家電量販店にボックスを置いている店もあります。

多くの自治体では、回収ボックスは無料で使えます。ただし、投入口に入る大きさのものしか入れられません。

対象品目は決まっていて、リストにないものは回収されません。設置場所と対象品目は、自治体の案内ページで確かめてください。

地域によっては、指定日に集積所へ出すステーション回収もあります。これも拠点回収の一つです。

  • 投入口の大きさに収まるかを確かめる
  • 対象品目の一覧に充電器が入っているかを見る
  • 設置場所を自治体のページで確かめる
  • ステーション回収の日があるかを見る

電池やモバイルバッテリーは充電器と分けるべき?

充電器と電池類は、回収先が異なります。電池は種類ごとに捨て方が違うので、自治体の指示に従ってください。

モバイルバッテリーやリチウムイオン電池は、小型家電回収ボックスで受け付けない自治体があります。その場合は、別の回収ボックスや専用の回収先に出します。

電池を取り出したあとは、電池と本体で出し先が分かれます。電池リサイクルBOXは、大型量販店などに設置されています。

充電式の製品は、販売店やメーカーでも回収してもらえることがあります。

出すもの出し先の例注意点
充電器・ACアダプター小型家電回収ボックス、不燃ごみ自治体の対象品目を確かめる
モバイルバッテリー別の回収ボックスや専用の回収先小型家電ボックスで受けない地域がある
小型充電式電池電池リサイクルの回収先家庭ごみにしない
乾電池・ボタン電池不燃ごみ、有害ごみ、リサイクルのいずれか自治体による

なぜリチウムイオン電池を普通のごみ袋に入れてはいけない?

繰り返し充電して使う製品の多くは、リチウムイオン電池を使っています。リチウムイオン電池は、強い力や圧迫を受けると発火する恐れがあります。

ごみ袋に混ぜると、収集車や処理施設で火災の原因になることがあります。充電式電池には、リサイクルできる貴重な資源も含まれています。

電池の端子が他の電池や金属と触れると、ショートして発火や液漏れの恐れがあります。出すときは、プラスとマイナスの端子にテープを貼って絶縁してください。セロハンテープ、ビニールテープ、ガムテープが使えます。

判断の分かれ目は、電池が本体から外せるかどうかです。外せるなら、電池は電池の分別で出し、本体は本体の分別で出します。外せない内蔵電池は、無理に分解しないでください。

充電式の製品は、普段から圧迫しないよう注意しましょう。

出す前に何を準備すればいい?

出す前に、次の順で準備すると安全です。

携帯電話など個人情報が残る機器は、データを消してから出してください。自分で消せないときは、データ消去に対応する販売店や回収事業者を使う方法もあります。

判断の分かれ目は、電池が外せない小型家電です。本体ごと回収ボックスに入れる自治体もあるので、取り外しが難しい製品は自治体に問い合わせて確かめてください。

  • 個人情報の残る機器はデータを消す
  • 外せる電池は本体から外す
  • 外せない内蔵電池は分解せず、本体ごと出せるかを確かめる
  • 電池の端子(プラスとマイナス)にテープを貼って絶縁する(セロハンテープ、ビニールテープ、ガムテープが使える)
  • ケーブルは束ねてテープで留める

回収ボックスが使えない・運べないときはどうする?

ボックスに入らない、近くにない、運べないときは、次の方法があります。地域の決まりに合うものを選んでください。

普通ごみとして出す自治体もあります。ただし、自治体の指示に従うことが前提です。

家電量販店には、使用済み小型家電を回収する店があります。携帯電話ショップが、充電器類を回収していることもあります。

メーカーが自社製品の回収を行っている場合があります。メーカーの公式サイトで、対象かどうかを確かめられます。

事業者の中には、自宅まで引き取りに来るところもあります。一度に大量に処分したいときは、事業者への依頼も選択肢になります。

方法向いている場合確認すること
普通ごみ自治体が認めている場合自治体の指示
販売店・携帯電話ショップ近くに回収している店がある場合回収している品目
メーカーの回収自社製品のとき公式サイトで対象かどうか
事業者の自宅回収大量にあるとき料金を事前に確かめる

自分の自治体のルールはどうやって調べる?

分別区分は自治体ごとに違うため、自分の自治体の情報で確かめてください。収集日は燃えるごみと別の日であることが多いので、混同しないよう注意してください。

分別ルールや収集日は変わることがあります。公式情報で、最新の内容を確かめてください。

  • 「拠点回収 自治体名」で検索する
  • 分別表で「充電器」「ACアダプター」「ケーブル」「電池」の項目を探す
  • 収集カレンダーで不燃ごみや小型家電の収集日を見る
  • ボックスの設置場所を自治体の案内で確かめる
  • わからなければ、ごみ担当窓口に問い合わせる

充電器の出し方でよくある失敗は?

よくある失敗は、分別表を見ずに自分で判断してしまうことです。出す前に分別表と収集日を確かめると、失敗を防ぎやすくなります。

  • 充電器を燃えるごみに入れてしまう
  • 電池が入ったまま出してしまう
  • 端子にテープを貼らず、他のごみと一緒にする
  • 投入口に入らないものを、ボックスに無理に入れようとする
  • 対象外の品目を、ボックスに入れてしまう
  • 分別表を見ずに、自分の思い込みで判断する

よくある質問

充電器は燃えるごみに出してもいいですか?

燃えるごみに出すのは避けてください。多くの自治体では、不燃ごみか小型家電として扱います。

ACアダプターだけ、ケーブルだけでも回収ボックスに入れられますか?

自治体によって対象かどうかが違います。投入口に入るか、対象品目に入っているかを自治体の案内で確かめてください。

モバイルバッテリーは充電器と一緒に小型家電ボックスへ入れてもいいですか?

受け付けない自治体があります。別の回収ボックスや専用の回収先に出してください。

電池が本体に組み込まれている充電器はどうしますか?

無理に分解しないでください。本体ごと回収ボックスに入れられるか、自治体に問い合わせて確かめてください。

充電器を捨てる前に、ほかの使い道を考えたほうがいいですか?

状態によっては、売る・譲る選択肢もあります。処分の前に、ほかの使い道がないか確かめてみてください。

分別表が見つからないときはどうすればいいですか?

「拠点回収 自治体名」で検索するか、ごみ担当窓口に問い合わせてください。

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捨てる前に、買取査定という選択肢があります

粗大ごみに出す前や、回収を頼む前に一度ご確認ください。 家具・家電・不用品の中に、値段が付く物が混ざっていることがあります。 査定額を見てから、売るか手放すかを決められます。出張費・査定費・キャンセル料は0円です。

買取できない物の回収は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。 内容により有料になる場合があり、料金は作業前に必ずお見積りをご提示します。

送信いただいた内容は査定のご連絡にのみ使用します。 運営:株式会社LINKBANK/古物商許可 埼玉県公安委員会 第431270050713号