プリンターの粗大ゴミは出せる?家庭用は自治体の区分を確認しインクは外して出す
プリンターの粗大ゴミは、家庭用なら多くの自治体で粗大ゴミか不燃ゴミとして出せます。区分の基準サイズは自治体ごとに違うので、まずお住まいの分別ルールを確認してください。インクやトナーは本体から外して別に分別し、データも消してから出します。
プリンターの粗大ゴミは、法律ではどう扱われる?
家庭用のプリンターは、家電リサイクル法の対象品目ではありません。家電リサイクル法の対象は、テレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコンなどです。プリンターは、小型家電リサイクル法の対象製品とされています。この法律は、使用済みの小型電子機器の再資源化を促すものです。
出す側が小型家電リサイクル法の手続きを意識する必要は、基本的にありません。大切なのは、プリンターが何ごみになるかは自治体ごとに違う、という点です。判断の分かれ目は、お住まいの自治体の区分です。
- 自治体の公式サイトの分別一覧で「プリンター」を探す
- 見つからなければ、自治体の窓口に品目名で聞く
- プリンターは家電リサイクル法の対象外だと覚えておく
プリンターは何ゴミ?サイズで区分が変わる?
粗大ゴミと不燃ゴミなどの分かれ目は、大きさの基準です。一定の大きさ以上は粗大ゴミ、未満は不燃ゴミなどとする自治体が多いです。基準は自治体で違い、30cmや50cmなどの例があります。
測る場所も、自治体の定義によって変わります。最も長い辺を測る自治体もあれば、三辺の合計で決める自治体もあります。型番で判断せず、実際に測った寸法を自治体に伝えるのが確実です。
- 本体の最も長い辺と、三辺の合計の両方を測る
- 自治体の基準がどちらで決まるかを確認する
- 小型機なら、通常の収集日に出せるかを聞く
| 判断の材料 | 考え方 | 例 |
|---|---|---|
| 基準以上 | 粗大ゴミになりやすい | 一般的な家庭用インクジェット機や複合機 |
| 基準未満 | 不燃ゴミなどとして、通常の収集日に出せることが多い | ハガキ判やモバイルタイプの小型機 |
| 測り方 | 自治体ごとに、最も長い辺か三辺の合計などで決まる | 測る前に定義を確認する |
プリンターの粗大ゴミとして出す手順は?
粗大ゴミは事前申込制です。電話かインターネットで申し込むと、申込時に手数料、受付番号、収集日が案内されます。
手数料は、処理券やシールをコンビニなどで買って払う自治体が多いです。買った処理券に受付番号か氏名を書き、プリンター本体に貼ってください。申込から収集まで日数がかかるため、余裕を持って申し込みましょう。
車で運べるなら、清掃施設へ持ち込める自治体もあります。持ち込みは事前予約が必要で、身分証明書を求められることがあります。収集を待てないときの選択肢として覚えておくと便利です。
- 自治体の受付に電話かインターネットで申し込む
- 手数料、受付番号、収集日を控える
- 処理券やシールをコンビニなどで買う
- 処理券に受付番号か氏名を書き、本体に貼る
- 収集日の朝までに、指定された場所へ自分で出す
インクカートリッジやトナーは、どう捨てればいい?
インクやトナーのカートリッジは、本体から取り外してから処分します。カートリッジを入れたまま粗大ゴミに出さないよう、先に外しておきましょう。取り外したカートリッジは、本体とは別に分別して出します。区分は自治体によって違い、燃やすごみや燃えないごみとする例があります。
家電量販店や自治体の拠点にある回収ボックスで、カートリッジをリサイクルできる場合があります。その場合は、カートリッジを回収ボックスへ、本体は自治体の粗大ゴミとして申し込む、という分け方ができます。回収ボックスの場所や対象は、自治体や店舗によって異なるため、事前に確かめてください。
判断の分かれ目は、近くに回収ボックスがあるかどうかです。ある場合は回収ボックスへ、ない場合は自治体の区分に従って出してください。事業で出たインクやトナーは、自治体の回収対象外になることがあります。
- カートリッジを本体から外したか
- 外したカートリッジを、本体とは別に分けたか
- 近くの回収ボックスの場所と対象品目を確認したか
処分前に、データや付属品で確認することは?
プリンターには、個人情報などの重要なデータが残る機種があります。特にハードディスクを搭載した機種は、取り外すか、本体設定でデータを消去してください。本体設定からデータの消去や初期化を行うと安心です。
USBメモリやSDカードなどの記憶媒体は、本体から必ず抜いておきます。給紙トレイや内部に印刷物が残ったままのこともあるため、出す前に一度確認してください。回収業者やほかの人に渡す前にも、同じ手順を済ませておきましょう。
- ハードディスク搭載機は、取り外すか本体設定で消去する
- 本体設定でデータ消去や初期化を行う
- USBメモリやSDカードを抜く
- 給紙トレイや内部に印刷物が残っていないか確かめる
小型家電の回収ボックスにプリンターは入れられる?
市役所や公共施設、家電店などに、小型家電回収ボックスを置く自治体があります。回収ボックスは無料で使えることが多いです。投入口は30×15cmほどが目安で、入らない機器は対象外になります。
自治体によっては、プリンターが回収の対象外とされている場合もあります。判断の分かれ目は、投入口に入るかどうかと、対象品目に入っているかどうかの2点です。ボックスに入らない大きさなら、粗大ゴミなど別の方法にしてください。
宅配で小型家電を回収する仕組みを案内する自治体もあります。宅配回収は有料になる場合があり、条件は自治体で異なります。
- 投入口に入るか、実際に測る(目安は30×15cm)
- 自治体の公式サイトで、プリンターが対象かを確認する
- 設置場所と対象品目を調べる
- 宅配回収の場合は、有料かどうかを確かめる
粗大ゴミ以外の手放し方と、業者に頼むときの注意は?
買い替えの時は、家電量販店が下取りや回収を行う場合があります。購入なしで回収する店舗もありますが、有料のことがあります。条件は店舗ごとに違うため、事前に問い合わせてください。
動作して状態が良いプリンターは、リサイクルショップやフリマで売れることがあります。一方で、傷や破損、劣化が大きい機種は、買取を断られやすいです。フリマは梱包と発送の手間に加えて、送料や手数料がかかります。メーカーに回収を頼める場合もありますが、有料のことがあります。寄付や譲渡で手放す方法もあります。
不用品回収業者は、自宅から運び出して引き取ってくれます。ほかの不用品とまとめて一度に頼めるのが利点です。ただし、自治体に出す場合より費用は高くなる傾向があります。高額請求や不法投棄をする悪質な業者がいるため、注意が必要です。判断の分かれ目は、売れる状態かどうかと、運び出しを任せたいかどうかです。
- 一般廃棄物収集運搬業の許可があるか確かめる
- 自治体への登録があるか確かめる
- 見積書の内訳を比べる
- 内訳に不明な項目がないか確かめる
- 複数社から見積もりを取る
業務用プリンターや複合機も、同じ出し方でいい?
事業で使ったプリンターは、産業廃棄物として扱われます。家庭用とは出し方が違うため、自治体の粗大ゴミには出せません。業務用や会社の複合機も、同じく自治体の粗大ゴミには出せません。
依頼先は、製造メーカーの回収か、産業廃棄物の処理業者です。判断の分かれ目は、家庭で使っていたか、事業で使っていたかです。自宅で仕事に使っていた機器も、事業で使っていたなら扱いを確かめてください。
- メーカーが回収サービスを行っているか、事前に確かめる
- 産業廃棄物の処理業者に、対応できる品目を聞く
- 状態が良ければ売却できる場合もあるので、売却先にも問い合わせる
- 事業で出たインクやトナーは、自治体の回収対象外になることがあると覚えておく
プリンターの粗大ゴミでよくある失敗は?
プリンターの処分で多い失敗は、準備不足と確認不足です。判断の分かれ目は、出す前に確認したかどうかです。どれも事前のひと手間で防げます。
- インクを外さず、本体ごと出してしまう
- データを消さずに出してしまう
- 自治体の区分を見ずに、粗大ゴミと決めつける
- 申込をせずに出して、収集されない
- 申込が遅れて、必要な日までに収集されない
- 業者を1社だけで決めて、請求額を比べなかった
よくある質問
プリンターは燃えないごみで出せますか?
家庭用なら、自治体によって粗大ゴミか不燃ゴミなどになります。本体の大きさを測り、公式サイトで区分を確認してください。
インクカートリッジは本体と一緒に出してもいいですか?
いいえ。取り外して、本体とは別に分別して出してください。区分は自治体によって異なります。
事業で使ったプリンターは粗大ゴミに出せますか?
事業で使った機器は産業廃棄物として扱われ、自治体の粗大ゴミには出せません。メーカーの回収か、産業廃棄物の処理業者に相談してください。
壊れていても売れますか?
傷や破損、劣化が大きいと、買取を断られやすいです。動作して状態が良い機種は、リサイクルショップやフリマで売れることがあります。
業者に頼むと、自治体に出すより高くなりますか?
自治体に出す場合より、費用は高くなる傾向があります。複数社から見積もりを取り、内訳を比べて選んでください。
処分前に、データはどう消せばいいですか?
本体設定からデータの消去や初期化を行い、USBメモリやSDカードは抜いてください。ハードディスク搭載機は、取り外すか本体設定で消去してください。
申込から収集まで、どれくらい余裕を持てばいいですか?
申込から収集まで日数がかかるため、余裕を持って申し込んでください。具体的な日数は自治体ごとに異なるため、申込時に確認してください。