電子レンジ寄付

電子レンジ寄付について詳しく

電子レンジ寄付を考えるときは、まず受け付け先の条件を確かめることが近道です。電子レンジは家電リサイクル法の4品目に入らず、多くの自治体では粗大ごみとして扱われます。寄付が難しい場合も、自治体の決まりに沿って出せば処分できます。

まず、電子レンジが家電リサイクル法の対象かどうかを確かめます。この法律の対象は決まった4品目で、電子レンジはそこに入りません。そのため、家電量販店へ持ち込めば回収してもらえると思い込むのは、よくある失敗のひとつです。電子レンジ寄付を考えるときも、同じ思い込みで話を進めないことが大切です。次に、寄付を受け付けている先があるかを、事前に問い合わせて確かめます。受け付けの有無、受け取れる状態の条件、引き取りの方法は、団体や施設ごとに違う場合があります。問い合わせの際は、メーカー名、型番、製造年、傷や汚れの有無を控えておくと、話がスムーズに進みます。電話や窓口で聞く前に、この4点を手元に置いておくと、相手に状態を正しく伝えられます。寄付が難しい場合は、次の節で説明する自治体の粗大ごみの決まりを確かめて、処分の方法を考えましょう。

多くの自治体では、電子レンジは粗大ごみとして扱われます。出し方の決まりは自治体ごとに異なり、手数料も一律ではありません。公式の手数料表を確かめた127自治体では、いちばん安い区分の中央値が500円でした。ただし、金額は自治体と大きさや種類によって変わります。東京都足立区では電子レンジの粗大ごみ手数料は400円で、東京都荒川区でも400円です。同じ電子レンジでも、区や市によって決まりが変わる場合があるため、お住まいの自治体の公式サイトで区分と手数料を確かめてください。電子レンジ寄付の希望が叶わなくても、粗大ごみとして適切に出す道があります。

進めるコツ

電子レンジ寄付の受け付け先に迷うときは、自治体の窓口と、寄付を受け付ける団体の両方に問い合わせると比べやすくなります。問い合わせのときは、電子レンジの大きさ、重さ、使用年数、動作の有無を伝えると、受け付けの判断が早くなります。受け付けが難しかった場合も、自治体の粗大ごみや拠点回収の決まりを確かめれば、次の方法が見えてきます。どの方法を選ぶ場合も、出す前に決まりを確かめることが、トラブルを防ぐ近道です。当社（株式会社LINKBANK）は古物商許可を持ち、東京・埼玉・千葉・神奈川でごみ片付けのお手伝いをしています。 確かめること：家電リサイクル法の対象ではないことを確かめる／お住まいの自治体の粗大ごみの区分と手数料／ターンテーブルのガラス皿の扱い（別の区分になる場合がある）／寸法と重さが収集の上限内に収まるか／寄付を受け付けている先と、受け取りの条件。