電子レンジ持ち込み処分

電子レンジ持ち込み処分について詳しく

電子レンジ持ち込み処分を考えるなら、まず住んでいる自治体の捨て方の決まりを確かめるのが近道です。電子レンジは家電リサイクル法の4品目に含まれず、多くの自治体では粗大ごみとして扱われています。手数料と持ち込みの可否は自治体によって異なるため、出す前に公式の案内で確かめましょう。

電子レンジ持ち込み処分で迷いやすいのは、電子レンジが家電リサイクル法の4品目に入らないのに、家電量販店へ持ち込めばよいと思い込むことです。これはよくある失敗のひとつです。多くの自治体では粗大ごみとして扱われ、小型家電として拠点回収する自治体もあります。まずは自治体の捨て方のページで、電子レンジがどの区分にあたるかを探してください。区分名は自治体によって違うため、「電子レンジ」と検索するか、ごみ分別表で探すと見つけやすくなります。区分が分かったら、次に手数料と出し方を確かめます。迷ったときは、自治体の窓口や電話で、区分と持ち込みの可否を聞くと確実です。電子レンジは大きさや重さによって、粗大ごみの扱いや収集の方法が変わる場合があります。捨てる前に、本体の型番や大きさを控えておくと、窓口で話が早く進みます。

手数料は自治体によって異なります。公式の手数料表を確かめた127自治体では、電子レンジのいちばん安い区分の中央値が500円でした。ただし、これは大きさや種類で変わる目安で、お住まいの自治体の金額とは限りません。たとえば、東京都足立区と東京都荒川区では、電子レンジの粗大ごみ手数料はどちらも400円です。このように、近くの自治体の金額を見ても、そのまま当てはまるとは限りません。料金表は大きさの区分ごとに金額が分かれている場合があり、同じ電子レンジでも金額が変わることがあります。支払い方法も自治体によって異なる場合があるため、申し込み前に確認しておくと安心です。料金表では「電子レンジ」の欄と、本体の大きさの区分を一緒に見ると、自分の場合の金額が分かりやすくなります。金額だけでなく、受付の方法や日程も同じ表で確かめておくと、後で慌てずに済みます。

進めるコツ

自治体の窓口で区分や持ち込みの可否が分からないときは、電話で聞くのが確実です。急がず、窓口の開いている時間に問い合わせると落ち着いて確かめられます。ほかの事業者へ依頼する場合は、許可や届け出の内容を確かめましょう。電子レンジの処分を頼むときは、料金の内訳と回収の方法を書面で受け取ると、後で困りにくくなります。説明がわかりにくいときは、その場で内容を繰り返し確かめてください。急いで決めると、金額や条件で行き違いが起きる場合があります。当社は古物商許可（埼玉県公安委員会）を持ち、ごみ片付けのお手伝いを東京・埼玉・千葉・神奈川で行っています。 確かめること：電子レンジが粗大ごみ・小型家電など、どの区分にあたるか／手数料の金額と、支払い方法／電子レンジ持ち込み処分の場合は、持ち込みができるか、申し込みが必要か／ターンテーブルのガラス皿を、本体と別に扱うかどうか／本体の大きさと重さが、自治体の上限の内に収まるか。