液晶モニター処分方法

液晶モニター処分方法について詳しく

液晶モニター処分方法は、まず製品がチューナー付きかどうか、パソコン用かどうかを確かめると、相談先と手順が決まりやすくなります。環境省は、チューナー付きの液晶・プラズマ式ディスプレイモニターを家電リサイクル法の対象品目として示しています。パソコン用のディスプレイは資源有効利用促進法（3R法）の対象とされ、横浜市は製造メーカーの自主回収・リサイクルが義務づけられていると案内しています。

処分の前に、まずそのモニターが家電リサイクル法の対象になるかを確かめます。環境省の家電リサイクル法Q&Aでは、チューナー付きの液晶・プラズマ式ディスプレイモニターが対象品目として示されています。一方、チューナー無しのディスプレイモニターは対象外とされています。パソコン用のディスプレイは、チューナー付きを含めて家電リサイクル法の対象外で、資源有効利用促進法（3R法）の対象とされています。テレビ機能の有無と、パソコン用かどうかを分けて書き出しておくと、どの窓口に相談すべきかが整理しやすくなります。モニターの背面や取扱説明書に書かれた型番は、後で問い合わせるときに役立ちます。同じ見た目でも、テレビ機能の有無で扱いが分かれることがあるため、画面の入力端子も見ておくと判断がつきやすくなります。型番やメーカー名、購入した時期も控えておきましょう。

パソコン用のディスプレイは、まず製造メーカーの回収の案内を確かめます。横浜市は、家庭で不用になったパソコンのディスプレイについて、製造メーカーの自主回収・リサイクルが資源有効利用促進法で義務づけられていると案内しています。PCリサイクルマークが付いているかを見て、メーカーの案内ページや自治体の窓口で手順を確かめましょう。横浜市によると、マークがなく2003年10月以前に販売されたパソコン用ディスプレイの回収は有料です。メーカー不明のものや、日本から撤退した海外メーカーのものは、パソコン3R推進協会が有料で回収すると案内されています。どの回収先を使うかは、製品の状態や販売時期によって違う場合があります。製造年が分からないときは、本体や説明書の記載を確かめてください。

進めるコツ

相談先を選ぶときは、許可の有無と対応範囲を確かめると安心です。古物などの許可を持つかどうか、作業できる地域や、扱える品目の範囲を事前に聞いておくと、後から困りにくくなります。ごみ片付けの作業と、モニターの処分は同じ事業者でも扱いが違う場合があるため、依頼の前に何を任せたいのかを整理しておきましょう。見積もりの際は、作業の範囲と費用の内訳を書面で確かめると、後から疑問が残りにくくなります。当社（株式会社LINKBANK）は古物商許可（埼玉県公安委員会）を持ち、東京・埼玉・千葉・神奈川でごみ片付けのお手伝いを行っています。 確かめること：テレビ機能（チューナー）の有無／パソコン用かどうか／PCリサイクルマークの有無と販売時期／製造メーカーの回収の案内の有無／お住まいの自治体の粗大ごみ・不用品の窓口での扱いと料金。