エレクトーン解体処分

エレクトーン解体処分について詳しく

エレクトーン解体処分は、まずお住まいの自治体がエレクトーンを粗大ごみとして収集するかを確かめることから始まります。電子ピアノ・エレクトーン・オルガンは多くの自治体で粗大ごみとして出せますが、60〜80kg級の機種もあるため、収集場所まで運べるかは別に考える必要があります。自治体で受け付けない場合は、販売店か専門業者への相談が現実的な選択肢になります。

電子ピアノ・エレクトーン・オルガンは、生ピアノと違って多くの自治体で粗大ごみとして出せます。ただし、出せるかどうかは自治体ごとの決まりで変わるため、最初に確かめることが大切です。確かめる先は、お住まいの自治体の粗大ごみの案内ページか、ごみ担当の窓口です。神戸市のように、アコースティックピアノを収集せず販売店や製造メーカーへの相談を案内している例もあります。同じ鍵盤楽器でも扱いが違うことがあるため、品名を細かく見て判断しましょう。窓口に問い合わせるときは、機種名、型番、大きさ、重さを伝えると話が早く進みます。品目に載っていない場合は、そのまま判断をもらうのが確実です。

収集を断られる例は、自治体の案内にいくつも見られます。習志野市は、エレクトーンを含む鍵盤楽器を市では収集・受入れできないものとし、相談先を販売店または専門業者としています。朝霞市は、ピアノ・エレクトーンを浴槽や畳などと並べて市では収集・処理できない品目としています。東久留米市は、柳泉園組合で焼却・破砕・圧縮などの処理が困難なものの例にエレクトーンを挙げ、市では収集できないとしています。これらの自治体では、エレクトーン解体処分を自治体の粗大ごみで進めることはできません。市の案内を読んだら、次は購入店か専門業者へ相談する流れを考えましょう。案内は改定されることがあるため、最新の案内で確かめてください。

進めるコツ

自治体で収集できない場合の相談先は、購入店か専門業者が基本になります。購入店が残っていれば、機種の状態を伝えて処分の方法を尋ねてみましょう。購入店がない場合は、楽器の処分を扱う専門業者に、重さや搬出の条件を伝えて見積もりを取る方法があります。複数の相談先に状況を伝えると、対応の違いがわかりやすくなります。依頼前には、作業の範囲、搬出の費用、処分の方法を書面や説明で確かめましょう。当社は古物商許可（埼玉県公安委員会）を持ち、東京・埼玉・千葉・神奈川でごみ片付けのお手伝いをしています。 確かめること：自治体の粗大ごみの品目に、電子ピアノ・エレクトーンが入っているか／機種の重さ（60〜80kg級の機種もある）を資料で確かめているか／据置型は、スタンドとペダルユニットを外せるか／二人で運べる重さか、玄関・廊下・階段の幅に余裕があるか／収集できない場合の相談先（販売店または専門業者）の連絡先を控えたか。