古いプリンターの処分

古いプリンターの処分について詳しく

古いプリンターの処分は、まずお住まいの自治体の出し方を確かめるのが基本です。プリンターは小型家電リサイクル法の対象品目で、家庭から出るものは一般廃棄物の扱いとなるため、自治体の案内に従って出す形になります。方法は、自治体の小型家電回収ボックス、自治体の自宅回収、粗大ごみの3つが中心で、費用や手数料は市区町村と品物で違うので、申し込む前に確かめておきましょう。

古いプリンターの処分の方法は、大きく分けると次の3つです。ひとつ目は、自治体の小型家電回収ボックスに入れる方法です。ふたつ目は、自治体の宅配便などによる自宅回収を利用する方法です。3つ目は、粗大ごみとして出す方法です。このほか、業者に依頼して、片付けと処分をまとめて任せる方法もあります。どの方法が使えるかは、住んでいる自治体の回収品目や出し方で決まります。プリンターは小型家電リサイクル法の対象品目で、政令で定められた28品目のうち8番目に「プリンターその他の印刷装置」として挙げられています。そのため、まずは自治体の案内で品目の扱いを確かめるのが近道です。古いプリンターの処分では、まず自治体の窓口や公式ページで、回収品目・出し方・手数料を一度に確かめておくと、あとで迷いにくくなります。

小型家電回収ボックスは、自治体によって投入口の大きさと対象品目が違います。横浜市の例では、投入口は30cm×15cmで、入るのは長さ30cm未満の電気・電池で動く製品が対象です。電池・バッテリーは取り外してから入れる決まりになっています。一方、大阪市の投入口は15センチメートル×30センチメートルで、入らないものは回収できません。大阪市の回収品目の一覧には、プリンターは含まれていません。つまり、同じ製品でも、自治体によって回収できるかどうかが変わります。古いプリンターの処分をボックスで考えるときは、まず投入口の寸法を測り、次に回収品目の一覧にプリンターがあるかを見ておきましょう。サイズが合っても品目に入らない場合があるため、両方を確かめることが大切です。

進めるコツ

業者に頼む場合は、契約の前に確かめたい点がいくつかあります。まず、古物商許可など、業務に必要な許可を持っているかを確かめましょう。次に、見積もりの内容と作業の範囲を書面で確認し、料金の内訳が分かるかを見ます。古いプリンターの処分を任せるときは、回収した後の処分方法も聞いておくと安心です。急がせる業者や、説明があいまいな業者には注意してください。見積もりを出すときに作業の時間や当日の流れを聞いておくと、行き違いを減らせます。複数の説明を聞いて比べることも、判断の材料になります。当社は古物商許可（埼玉県公安委員会）を持ち、東京・埼玉・千葉・神奈川でごみ片付けのお手伝いをしています。 確かめること：自治体の回収品目に、プリンターが含まれているかを確かめる。／小型家電回収ボックスを使うなら、投入口の寸法と製品の長さを測る。／電池・バッテリーは、取り外してから出す必要があるかを確かめる。／粗大ごみに出すなら、手数料と申し込み方法を控えておく。／業者に頼むなら、許可の有無と見積もりの内容を書面で確かめる。。