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不用品回収プリンターについて、エコスマイリーでの回収の進め方と、申し込む前に確かめておきたい点をまとめました。
「プリンター不用品回収」などで調べた方にも、このページでご案内します。
エコスマイリーの不用品回収は、リユースできる品物の引取が対象です。
不用品回収プリンターを出すときは、出す人が個人か法人・個人事業主かで手順が変わります。メーカーの案内では、個人の製品は一般廃棄物にあたり、メーカーでは回収していません。法人・個人事業主が使っていた製品は、メーカーの使用済み製品回収の対象になる場合があるので、まず立場を整理しましょう。
最初に確かめたいのは、そのプリンターを出す人が個人か、法人・個人事業主かです。メーカーの案内では、個人の製品は一般廃棄物にあたり、メーカーでは回収していません。つまり個人の不用品回収プリンターは、お住まいの自治体の分別ルールに従って出すのが基本になります。自治体ごとの違いは次の節で見ていきます。一方、法人・個人事業主が使っていたプリンターは、産業廃棄物を対象としたメーカーの使用済み製品回収の対象になる場合があります。ファクス・プリンター・複合機の本体が対象に含まれるかは、メーカーの案内で機種ごとに確かめましょう。会社の備品だった場合は、所有者の判断が必要になることもあります。仕事で使っていたものを個人の持ち物として出すと扱いが変わることがあるので、使用者の立場を整理してから動くと安心です。
不用品回収プリンターを自治体で出すときは、まずお住まいの市区町村のごみ分類を確かめます。家庭用プリンターの扱いは自治体ごとに異なり、同じ大きさでも区分が変わることがあります。大きさを正確に測らず目分量で判断すると、区分を取り違えることがあります。たとえば横浜市では、1辺50cm未満なら燃やすごみ、50cm以上は粗大ごみとして扱われ、粗大ごみの手数料は一律200円と紹介されています。京都市では、高さ30cm×横40cm×奥行40cm以内のプリンターを小型家電リサイクルボックスで回収でき、それより大きい場合は大型ごみとして400円の処理手数料券が必要と紹介されています。つまり、サイズを測ってから自治体の案内ページで区分を確かめるのが近道です。最新の案内を自治体のサイトで見ておきましょう。
法人・個人事業主向けにメーカーが案内している本体回収は、申込書の提出から始まります。提出後に電子契約と入金を行い、環境省認定の委託業者が回収する流れと紹介されています。申込の段取りは、提出・電子契約・入金・回収の順に進むと把握しておくと、日程を組みやすくなります。費用は製品重量で分かれ、30kg未満の対象機種は1台あたり13,200円(税込)です。内訳は再資源化3,300円、収集運搬9,900円です。30kg以上の対象機種は、1台あたり35,200円(税込)と案内されています。金額は製品重量で分かれる点も覚えておくと、対象かどうかの判断がしやすくなります。金額は変わる場合があるため、申込前にメーカーの最新の案内を確かめましょう。複数台を出すときは、台数と製品重量を一覧にしておくと、申込の準備がしやすくなります。
トナーやドラムの回収は、本体の回収とは別の案内になっています。メーカーの使用済みトナー・ドラム回収では、純正品として使われたものが対象で、再生品・詰め替え品・改造品は回収の対象外と案内されています。プリンター本体もこの回収の対象には含まれていません。そのため、本体とトナーを一緒に出そうとすると、どちらの案内に従えばよいか迷いやすくなります。回収の申込先や条件は、トナーとプリンター本体で別々に決まっている場合があるので、それぞれの案内ページを見比べましょう。手元に純正のトナーやドラムがあるかを確かめ、本体と分けて準備しておくと段取りが整理しやすくなります。箱や袋に入れる前に写真を撮って状態を残しておくと、後で問い合わせるときにも役立ちます。
出す前に、型番・製造番号・製品重量・外形サイズを控えておきましょう。型番は本体の表示や取扱説明書で確かめられる場合があります。サイズは高さ・横幅・奥行きを測り、自治体の基準と比べられるようにします。重量は取扱説明書やカタログで確かめられます。電源コードや付属品は、本体とあわせて用意しておくと確認がスムーズになります。インクや用紙などの消耗品も、本体と分けて袋に入れておくと整理しやすくなります。個人用か仕事用かの区別もあわせてメモしておくと、どちらの案内に当てはまるかを判断しやすくなります。当社は古物商許可(埼玉県公安委員会)を持っています。出し方で迷ったら、型番と重量を控えたうえで、当社にご相談ください。 確かめること:出す人が個人か、法人・個人事業主かを確かめる/お住まいの自治体で、プリンターの区分と手数料を確かめる/製品重量とサイズを測り、型番を控える/トナーやドラムが純正品か、本体と分けて準備する/メーカーの最新の回収案内と費用を確かめる。
メーカーの案内では、個人の製品は一般廃棄物にあたり、メーカーでは回収できないと書かれています。個人の不用品回収プリンターは、お住まいの自治体の区分に従って出す方法を確かめてください。
自治体によって異なります。横浜市では、1辺50cm以上のものが粗大ごみとして扱われ、手数料は一律200円と紹介されています。京都市では、大型ごみとして400円の処理手数料券が必要と紹介されています。お住まいの自治体の最新の案内で、区分と金額を確かめましょう。
メーカーの法人向け本体回収では、製品重量30kg未満の対象機種が1台13,200円(税込)、30kg以上の対象機種が1台35,200円(税込)と案内されています。金額は変わる場合があるため、申込前にメーカーの最新案内を確かめてください。
メーカーの使用済みトナー・ドラム回収は純正品が対象で、再生品・詰め替え品・改造品は回収されません。プリンター本体はこの回収の対象外です。本体とトナーは、それぞれの回収案内を確かめて分けて準備しましょう。
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