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いらないものを処分したいについて、エコスマイリーでの処分の進め方と、申し込む前に確かめておきたい点をまとめました。
「家いらないもの処分」などで調べた方にも、このページでご案内します。
エアコン・テレビ・冷蔵庫（冷凍庫）・洗濯機（衣類乾燥機）は家電リサイクル法の対象で、市区町村の粗大ごみでは収集されません。
いらないものを処分したいときは、まず品目が家電リサイクル法の対象かどうか、住んでいる自治体の粗大ごみに当たるかを分けて確かめます。対象の家電は、地域の案内に従い、小売店や指定引取場所などを通じて処分します。それ以外の品目は、市区町村が決めた大きさや申込みの方法に従うのが基本です。
まず、処分したい品目が家電リサイクル法の対象かどうかを見分けます。対象は、エアコン、テレビ（ブラウン管式・液晶式・プラズマ式・有機EL式）、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機の4品目です。対象でなければ、次に自治体の粗大ごみに当たるかを調べます。粗大ごみの基準は市区町村ごとに違うため、どの地域でも同じとは限りません。ホームページや窓口の案内で、品目と大きさの扱いを確かめましょう。大きい品目は、搬出の日時や場所も事前に決まっているか確かめます。品目が決まったら、処分の方法（回収、持ち込み、収集）と申込み先をメモしておくと、いらないものを処分したいときに迷いが減ります。品目の名前だけで判断せず、型番や大きさを控えておくと、窓口でのやり取りがスムーズになります。
板橋区は、家電リサイクル法の対象4品目を区では収集せず、小売店への回収依頼、家電リサイクル受付センターへの申込み、指定引取場所への自己搬入のいずれかで処分するよう案内しています。いらないものを処分したい家電があれば、まずはこの3つの方法から選ぶと分かりやすいです。家電リサイクル料金は、メーカーや大きさ等で異なるため、家電リサイクル料金一覧表で確認する必要があります。そのうえで、郵便局またはゆうちょ銀行で料金を払い、家電リサイクル券を入手します。券は家電の右側面上部に貼ります（液晶・プラズマ式テレビは背面左上部）。券を貼ったら、指定引取場所へ持ち込みます。券の貼り方や持ち込み先は、地域や品目によって案内が異なる場合があるため、事前に確認しましょう。
粗大ごみの扱いは、自治体ごとに決められています。横浜市では、一番長い辺が30cm以上の金属製品と、プラスチックや木製品などで50cm以上のものが粗大ごみの対象です。横浜市は、収集でも持ち込みでも粗大ごみ受付センターへの事前申込みが必要で、申込み時に確定した日時・場所に出します。港区では、最大辺が30センチメートル以上のごみが粗大ごみで、収集には事前の申込みと、有料ごみ処理券の事前購入が必要です。このように、同じ粗大ごみでも自治体によって手続きが違います。品目の大きさを測り、住んでいる地域の申込み方法を確かめてから、いらないものを処分したい品を準備しましょう。自治体の案内を読むときは、品目名・大きさ・申込み方法の三つを探すと、読み落としが少なくなります。横浜市の場合は、申込みで決まった日時に、決まった場所へ出す流れになります。
環境省は、不要になったリチウムイオン電池や、その電池を使った製品を処分する際は、お住まいの地域の捨て方のルールを確認するよう呼びかけています。いらないものを処分したい製品に電池が入っている場合は、電池が取り外せるかを取扱説明書で確かめます。取り外せるものと、製品に組み込まれたままのものでは、扱いが変わる場合があります。自治体の案内で、電池の捨て方の欄を探しましょう。処分する前に、電池の端子を絶縁テープで覆うなど、取り扱いの注意を守ると安心です。電池が外れて回収される場合と、製品ごと処分する場合があります。製品の捨て方は自治体の案内と照らし合わせ、判断に迷うときは問い合わせ先に相談しましょう。
処分にかかる費用は、品目や地域によって違います。家電リサイクル料金は、メーカーや大きさ等で異なるため、家電リサイクル料金一覧表で確認する必要があります。粗大ごみの料金は、自治体の案内や券の購入方法で確かめます。港区の例のように、有料ごみ処理券を事前に買う必要がある地域もあります。いくつかの方法を比べ、手間と費用のバランスを見て決めると、いらないものを処分したいときの無駄が少なくなります。費用は一つの数字だけで決めつけず、品目ごとに確かめるのが大切です。申込みの時期や持ち込みの方法も比べると、判断がしやすくなります。当社は古物商許可（埼玉県公安委員会）を持っています。処分に迷うものがあれば、お気軽にご相談ください。 確かめること：品目が家電リサイクル法の4品目（エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機）に当たるか。／住んでいる市区町村の粗大ごみの基準（最も長い辺の長さや、金属か素材か）。／収集・持ち込みに事前の申込みが必要か、申込み時に日時と場所が決まるか。／料金や必要な券（家電リサイクル券など）を、どこで、いくらで用意するか。／電池を使った製品なら、取り外せるか、自治体の捨て方のルールはどうか。。
品目が家電リサイクル法の4品目に当たるかと、住んでいる自治体の粗大ごみの基準に当たるかを確かめます。両方を確かめると、いらないものを処分したいときの方法が決めやすくなります。
家電リサイクル法の対象4品目は、板橋区では区の収集で扱わず、小売店への回収依頼、家電リサイクル受付センターへの申込み、指定引取場所への自己搬入のいずれかで処分するよう案内しています。地域によって扱いが違うため、お住まいの区市町村の案内で確かめてください。
港区では最大辺が30センチメートル以上のものが粗大ごみです。横浜市では、一番長い辺が30cm以上の金属製品と、プラスチックや木製品などで50cm以上のものが対象です。いらないものを処分したいときは、住んでいる自治体の基準を先に確かめましょう。
いらないものを処分したい家電の場合、板橋区の案内では郵便局またはゆうちょ銀行で料金を払う方法が示されています。料金はメーカーや大きさ等で違うため、家電リサイクル料金一覧表で確かめてから払いましょう。
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