家電リサイクル乾燥機

家電リサイクル乾燥機について詳しく

家電リサイクル乾燥機として処分する場合は、まず対象の乾燥機かを確かめ、リサイクル料金と収集運搬料金がかかる点を押さえておきましょう。対象になるのは電気衣類乾燥機とガス衣類乾燥機で、衣類乾燥機機能付きの布団乾燥機などは対象外とされています。

家電リサイクル乾燥機として出せるのは、家電リサイクル法の対象になる乾燥機です。環境省の家電リサイクル法Q&Aでは、電気衣類乾燥機とガス衣類乾燥機が対象機器とされています。一方で、衣類乾燥機機能付きの布団乾燥機、ハンガー掛け、換気扇、除湿器は対象外とされています。対象かどうかは、名称や機能だけで判断せず、機器の種類を確かめましょう。また、家電リサイクル法では、電気洗濯機と衣類乾燥機が特定家庭用機器の一つに挙げられており、容量による区別はありません。そのため、小型の乾燥機でも大型の乾燥機でも、対象であれば家電リサイクル乾燥機の扱いになる場合があります。出す前に、機器本体の型番や種類を控えておくと、引き取り先に伝えやすくなります。説明書や機器の銘板に書かれた型番は、確かめのときに役立ちます。ガス式の場合は、電気式と種類が違うため、ガス式かどうかも合わせて確かめましょう。

家電リサイクル乾燥機の処分では、リサイクル料金と収集運搬料金の二つがかかる場合があります。京都府の案内では、購入店や買い換え先に引き取ってもらうときは、引き渡し時にリサイクル料金と収集運搬料金を支払うとされています。横浜市でも、衣類乾燥機は市のごみ収集で回収しておらず、家電リサイクル法に基づく処分が必要で、リサイクル料金と収集運搬料金がかかるとされています。ある電機メーカーの案内では、洗濯機・衣類乾燥機のリサイクル料金は一律2,530円（税込）で、収集・運搬費用は別料金とされています。ただし、これは一つのメーカーの例であり、お住まいの地域や機器によって金額は変わる場合があります。料金は、引き取りを頼む前に受付先へ直接確かめましょう。金額だけで比べず、運搬費を含めた総額で比べることが大切です。

進めるコツ

業務用の乾燥機や、コインランドリーで使われていた家電リサイクル乾燥機は、扱いが家庭用と違う場合があります。家電リサイクル券センターの一覧では、業務用は家庭で使うものでも対象外とされています。また、コインボックス内蔵型の衣類乾燥機は、家電リサイクル法の対象外、または一緒に引き取れないものとされています。使っていた場所だけで判断せず、機器がどちらの区分にあたるかを確かめることが大切です。衣類乾燥機置き台も、一緒に引き取れない場合があるため、本体とは別に確かめておくと安心です。当社は古物商許可（埼玉県公安委員会）を持っています。家電リサイクル乾燥機の処分でお困りの際は、当社へご相談ください。 確かめること：家電リサイクル乾燥機の種類が、電気式かガス式かを確かめる／衣類乾燥機の機能が付いた布団乾燥機などではないかを確かめる／家庭用か業務用か、コインボックス内蔵型でないかを確かめる／購入店や買い換え先で引き取ってもらえるかを確かめる／リサイクル料金と収集運搬料金の金額と支払い方法を確かめる。