乾燥機処分方法やること

乾燥機処分方法やることについて詳しく

乾燥機処分方法やることは、まず家電リサイクル法の対象かを確かめ、買い替えか廃棄かによって依頼先を決めるところから始まります。型式と購入した店を先に控えておくと、申込先への問い合わせがスムーズに進みます。対象外の製品は別の案内が必要な場合もあります。

衣類乾燥機は、電気洗濯機とともに家電リサイクル法の特定家庭用機器4種のうちの1つで、電気式とガス式の両方が対象です。環境省のQ&Aでは、洗濯機と衣類乾燥機に容量などによる区別はなく、乾燥機能を持つ洗濯機（洗濯乾燥機）も対象とされています。一方で、衣類乾燥機能付きの布団乾燥機、換気扇、除湿器、ハンガー掛けは対象外とされています。乾燥機処分方法やることを進めるときは、本体の銘板や取扱説明書で型式と機能を確かめ、名称を控えておくと安心です。型式の控えは、店舗や自治体へ問い合わせるときにもそのまま使えます。業務用に製造され一般家庭で使われていない型式は、自治体の判断に関わる場合があります。迷ったときは、先に購入店か自治体へ問い合わせて対象かを聞くとよいでしょう。

千葉県の案内では、衣類乾燥機を買い替える場合は購入先の小売店に、廃棄のみの場合は購入した小売店に引取りを依頼するとされています。つまり、買い替えなら新しく買う店、廃棄だけなら今の機器を買った店が窓口の基本になります。ただし、購入店が閉店していたり、購入時の記録が手元にない場合は、別の申込先を探す必要があります。その場合は、次の節の大田区の例のように、自治体が案内する家電リサイクルの受付窓口を確かめてください。引取りを依頼するときは、型式、設置場所、引取りの希望日などを店に伝えると話が早く進みます。設置場所の階や搬出経路なども、依頼前に店へ伝えておくと当日の食い違いを防げます。

進めるコツ

名古屋市は、業務用に製造され一般家庭で使われていない型式の衣類乾燥機を家電リサイクル法の対象外とし、市では収集しないとしています。横浜市では、コインボックス内蔵型の衣類乾燥機を対象外としています。このように、自治体によって収集の扱いが異なるため、お住まいの地域の案内を確かめることが欠かせません。型式や用途、コインボックスの有無が分からない場合は、販売店か自治体に問い合わせてください。乾燥機の処分で手間がかかるのは、搬出や設置場所の確認であることが多いです。引取りの日程や立ち会いの有無も、事前に確かめておきましょう。当社は古物商許可（埼玉県公安委員会）を持ち、ゴミ片付け作業を承っています。処分は許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。 確かめること：「衣類乾燥機」か、布団乾燥機など対象外の機器かを型式で確かめる。／買い替えか廃棄かを決め、依頼先の店を決める。／購入店が不明なら、お住まいの自治体の受付窓口を確かめる。／リサイクル料金と収集運搬料金を分けて見積りを取る。／業務用の型式、コインボックス内蔵型など、自治体で対象外となる条件がないかを確かめる。。