音響機器処分

音響機器処分について詳しく

音響機器処分は、まず住んでいる市町村の出し方を確かめるところから始めると迷いにくくなります。小型家電リサイクル制度の特定対象品目には、CDプレーヤー、ヘッドホン及びイヤホン、ICレコーダなどの音響機器が挙げられています。ただし、市町村がすべての対象品目を回収するとは限らないため、スピーカーやアンプを出せるかは自治体への確認が必要です。

音響機器処分を始める前に、まず手元の機器が小型家電リサイクルの対象になるかを確かめましょう。制度の特定対象品目の音響機器には、CDプレーヤー、ヘッドホン及びイヤホン、ICレコーダ、補聴器、デジタルオーディオプレーヤーなどが挙げられています。一方で、家電リサイクル法の対象4品目（エアコン、テレビ、洗濯機・乾燥機、冷蔵庫・冷凍庫）は、小型家電リサイクル制度の対象外です。ご家庭のステレオセットやアンプは、機器の種類や大きさによって扱いが変わることがあります。取扱説明書や本体の裏側に書かれた型番を控えておくと、市町村に問い合わせるときにも役立ちます。同じ音響機器でも、ケーブルや付属品をどう扱うかは市町村の案内に書かれていることがあるため、一緒に読んでおくと安心です。機器ごとに名前、型番、大きさをメモしてから、次の手順に進みましょう。

小型家電リサイクル制度は、家電リサイクル法の対象4品目を除く、ほとんど全ての電子機器を対象としています。そのため、音響機器の多くは制度の範囲に入る可能性があります。小型家電リサイクル法の制度対象には、デジタルオーディオプレーヤー、ステレオセットその他の電気音響機械器具が第5番の品目として含まれています。制度の考え方を知っておくと、自治体の案内を読むときに、自分の機器がどの分類に当たるかを判断しやすくなります。ただし、制度の対象に含まれることと、市町村がその品目を回収することは同じではありません。スピーカーやアンプを回収するかは、住んでいる市町村へ確認してください。同じ音響機器でも、分類と回収の扱いは別々に見る点が大切です。

進めるコツ

音響機器処分の方法は、自治体の回収のほかにも、処分を専門とする事業者に依頼する方法などがあります。どの方法が合うかは、機器の数や大きさ、保管できる期間、出せる日時によって変わります。複数の方法がある場合は、条件を並べて比べると判断しやすくなります。依頼先を選ぶときは、事業者の所在や許可の有無、連絡先の分かりやすさも確かめるとよいでしょう。費用や日程の条件も、事前に書面やメールで残しておくと後から見返せて便利です。焦って決めると、あとから手間が増えることがあるため、まずは市町村の案内と照らし合わせて考えてみてください。当社は、古物商許可を持つ株式会社LINKBANKが運営しています（埼玉県公安委員会 古物商許可）。 確かめること：機器の名前と型番を控えたか／住んでいる市町村が、スピーカーやアンプを回収するか／回収の日時、場所、袋や出し方の決まり／リチウムイオン電池を内蔵しているか、外せるか／回収の対象外だった場合の処分方法／。