ポータブル冷蔵庫処分方法

ポータブル冷蔵庫処分方法について詳しく

ポータブル冷蔵庫処分方法は、まず家庭用かどうかを確かめ、家電リサイクル法の対象かどうかで手順を分けると進めやすくなります。家庭用のポータブル冷蔵庫は、家電リサイクル券センターの対象機器一覧で、車載式・バッテリー式を含めて対象に挙げられています。対象の場合は、リサイクル料金と引取りの方法を確かめてから出します。

ポータブル冷蔵庫処分方法を考えるときは、まずそれが家庭で使われたものか、業務用として製造・販売されたものかを確かめます。環境省の家電リサイクル法Q&Aでは、専ら業務用として製造・販売されたものは、家庭で使っても対象外とされています。家電リサイクル券センターの対象機器一覧では、家庭用に限ってポータブル冷蔵庫（車載式・バッテリー式を含む）が冷蔵庫・冷凍庫の対象に挙げられています。型番一覧に載っていない機器でも対象外とは限らないため、判断に迷うときは製造業者などに確かめてください。購入時の説明書や機器本体の銘板に書かれた型番・メーカー名を控えておくと、問い合わせがスムーズになります。家庭用か業務用かは、本体の表示や販売店の説明だけで決めつけず、判断が難しい場合は確認を取ってから手続きに進みましょう。

ポータブル冷蔵庫処分方法の基本の流れは、対象かどうかの確認、容量区分の確認、引取り方法の選択の順です。容量は、家電リサイクル券センターの区分で、全定格内容積が170リットル以下なら小、171リットル以上なら大とされています。型番とメーカー名を控えておくと、料金を調べるのがスムーズです。料金は、メーカー名で検索して調べます。引取り方法には、指定引取場所へ直接持ち込む方法と、小売業者に引取りを依頼する方法があります。直接持ち込む場合は、あらかじめ郵便局でリサイクル料金を振り込む必要があります。小売業者に依頼する場合は、リサイクル料金とは別に収集・運搬料金がかかります。ひとつの方法を決めてから、振込や依頼の手順を確かめると、手戻りが少なくなります。

進めるコツ

ポータブル冷蔵庫処分方法に迷ったときは、自治体の案内、家電製品の販売店、製造業者の窓口のどこに相談するかを先に決めると進めやすくなります。販売店には、型番や購入時の情報を伝えて、引取りの可否を相談します。製造業者には、型番を伝えて、対象かどうかを確かめます。依頼先を選ぶときは、対応できる作業の範囲、料金の内訳、引取りの日程を書面で確かめておくと、行き違いを防げます。いずれの窓口でも、型番やメーカー名、容量を伝えると話が早く進みます。相談するときは、機器の写真や設置場所の状況もあわせて伝えると、搬出の方法を確かめやすくなります。当社は古物商許可（埼玉県公安委員会）を持ち、片付け・整理・清掃の作業を東京・埼玉・千葉・神奈川で行っています。ごみ片付けのお手伝いの中で処分が必要な物は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。 確かめること：家庭用か業務用かを、本体の表示や販売店の説明で確かめる／型番とメーカー名を控え、対象かどうかを製造業者に問い合わせる／全定格内容積が170リットル以下か、171リットル以上かを確かめる／庫内の食品とカセットボンベを残していないかを確かめる／リサイクル料金と収集・運搬料金のどちらが見積もりに含まれるかを確かめる。