ポータブルトイレ処分方法

ポータブルトイレ処分方法について詳しく

ポータブルトイレ処分方法は、お住まいの市区町村のごみ分別と粗大ごみの一覧に従って出すのが基本です。同じ品目でも区分と手数料が自治体ごとに違うため、まず役所の一覧で名称と金額を確かめましょう。排泄物が入っている場合は、長野市の例のように、固めてから二重に密封して出す自治体もあります。

ポータブルトイレは、自治体によって扱いが分かれます。粗大ごみに区分される場合もあれば、名称や分類が異なる場合もあります。千葉市では「簡易便座(ポータブルトイレ)」の手数料が390円で、WEB申込みもできます。杉並区では「介護用トイレ(ポータブルトイレ)」を粗大ごみとし、手数料は900円です。三鷹市は「トイレ用品【ポータブルトイレ】」として200円、和泉市は300円と掲載しています。新宿区の一覧には「ポータブルトイレ」の名称がなく、「簡易便器」が400円で、備考に「おまる、介護用簡易便器を含む」とあります。このように、同じ品目でも金額や呼び方が違うため、まずお住まいの自治体の一覧で、ご自宅の品を探しましょう。

長野市は、介護用ポータブルトイレから出た排泄物入りの処理袋を、可燃ごみとして扱っています。出す前に、凝固剤などで排泄物が十分に固まったことを確認するよう定めています。固まったら、丈夫な袋で二重に密封してから、可燃ごみの指定袋に入れて集積所に出す案内です。このため、袋が破れたり口が開いたりしないよう、しっかり密封することが大切です。排泄物が見えない状態にすることが、周囲の人への配慮にもつながります。ほかの自治体では、排泄物の扱いが同じとは限りません。まずは、お住まいの市区町村のごみ分別ページで、排泄物入りの処理袋の出し方を確かめましょう。自治体の指示と違う出し方をすると、回収されない場合があります。ご自宅で処分するときは、長野市の固化と二重密封の手順を基準にすると安心です。

進めるコツ

ポータブルトイレを処分する前に、品目名、材質、サイズ、個数を控えておくと、自治体への問い合わせがスムーズです。型番やメーカー名がわかれば、同じ品目かどうか判断しやすくなります。また、排泄物が残っていないか、部品がそろっているかを確かめましょう。自治体の一覧に載っていない場合は、窓口に電話で問い合わせる方法もあります。使用していた期間や、排泄物の処理状態も伝えられるようにしておくと、やり取りが早く済む場合があります。自分で出せない場合や、量や状態に迷う場合は、専門の業者に相談する選択肢もあります。当社は古物商許可（埼玉県公安委員会）を持っています。処分でお困りの際は、当社にご相談ください。 確かめること：自治体の粗大ごみ・ごみ分別の一覧で、品目名（簡易便座、簡易便器、介護用トイレなど）を確かめる。／手数料の金額と、支払い方法や受付時間を確かめる。／排泄物が入っている場合は、可燃ごみとして出せるか、十分に固まっているかを確かめる。／粗大ごみに出す場合は、汚物などが付着していないかを確かめる。／インターネット申込みの有無と、申込みの期限を確かめる。。