レンジ処分費用

レンジ処分費用について詳しく

レンジ処分費用は、自治体ごとの粗大ごみ手数料で決まります。電子レンジは家電リサイクル法の4品目に入らず、公式の手数料表を確かめた127自治体では、いちばん安い区分の中央値が500円でした。出す前に、お住まいの自治体で電子レンジの区分と金額を確かめてください。

電子レンジは、家電リサイクル法の4品目には入りません。そのため多くの自治体では粗大ごみとして扱われ、レンジ処分費用は自治体ごとの手数料で決まります。手数料は自治体によって違い、大きさや種類で区分が分かれることもあります。小型家電として拠点回収している自治体もあるため、まずはお住まいの自治体の捨て方ページで電子レンジの区分を確かめましょう。出す前に型番や大きさ、重さを控えておくと、申込みの画面や窓口で迷いにくくなります。粗大ごみの手数料は、支払い方法や申込みの締切も自治体で異なる場合があるので、同じ窓口の案内を最後まで読むことが大切です。ひとつの自治体で電子レンジが小型家電と粗大ごみの両方に載っている場合もあるので、品目の名前で探して区分を見比べてください。

公式の手数料表を確かめた127自治体では、電子レンジのいちばん安い区分の中央値が500円でした。ただし、これは自治体と大きさ・種類で変わる数字です。東京都足立区では電子レンジの粗大ごみ手数料が400円、東京都荒川区も400円です。レンジ処分費用の目安を知りたいときは、他の自治体の数字をそのまま当てはめず、お住まいの自治体の表で金額を確かめてください。引っ越しなどで住所が変わった直後は、前の自治体の表を使わないよう注意しましょう。表の中で同じ電子レンジでも、区分名が「小型家電」「粗大ごみ」などと分かれていることがあります。どの区分にあたるかを先に決めてから、金額を読み取るとずれが減ります。金額を控えるときは、表示の注意書きも一緒に読むと安心です。

進めるコツ

自治体の粗大ごみでは出せない量や大きさ、または収集の対象外の物がある場合は、早めに自治体の窓口へ相談するのが基本です。処分の前に、電子レンジ以外の家具や家電と一緒に出すか、別々に出すかも決めておくと、申込みの手間が減ります。そのうえで、片付けの手伝いを探すときは、業者の許可や対応地域を確かめましょう。手伝いを頼む場合は、見積もりの内容、作業範囲、処分を誰が行うかを書面で確かめておくと安心です。事前に写真を用意しておくと、相談がスムーズになります。当社は埼玉県公安委員会の古物商許可を持ち、東京・埼玉・千葉・神奈川でごみ片付けのお手伝いをしています。 確かめること：電子レンジの区分（粗大ごみ・小型家電など）／手数料の金額と支払い方法／本体の大きさと重さの上限／ターンテーブルなど付属品の扱い／申込みの方法と収集日・締切。