食器乾燥機回収

食器乾燥機回収について詳しく

食器乾燥機回収は、まず住んでいる自治体で粗大ごみか小型家電かを確かめるのが基本です。食器乾燥機は家電リサイクル法の対象外で、メーカーの有料引き取りも対象品目に限られる場合があります。そのため、区分を調べてから出し方を決めると迷いにくくなります。

食器乾燥機回収では、まず住んでいる自治体の出し方の区分を調べることから始めます。食器は不燃ごみ・燃やせないごみとして扱う自治体が多い一方、区分は自治体で異なります。陶磁器を資源として別に集めている自治体もあるため、ごみ分別の冊子やホームページで食器乾燥機の扱いを確かめましょう。板橋区は、家電リサイクル法の対象外である食器乾燥機など、最大辺がおおむね30cmを超える家電を粗大ごみとして出すよう案内しています。同じ機種でも、大きさによって粗大ごみとして扱われる場合があります。先に本体の寸法を測って控えておくと、問い合わせもスムーズになります。問い合わせの際は、型番・メーカー名・大きさを伝えると案内が早くなります。迷ったときは、市町村の清掃担当課に確かめると確実です。

食器乾燥機回収の前に、家電リサイクル法の対象かどうかを見分けましょう。家電リサイクル法の対象は4品目で、食器乾燥機は含まれません。メーカーによる有料の引き取りも、対象品目に限られる場合があります。一方、広島県によると、家電リサイクル法の4品目以外の家庭用電気機械器具は、ほぼ全てが小型家電リサイクル法の対象品目になっています。ただし小型家電の回収品目は市町村が選ぶため、28品目すべてを回収するとは限りません。食器乾燥機を小型家電として出せるかは、住んでいる市町村で確かめましょう。型番がわかれば、メーカーの対象品目の表と照らし合わせやすくなります。食器乾燥機回収の手段は、区分の確認を先に行うと迷いにくくなります。

進めるコツ

食器乾燥機回収の費用は、粗大ごみの手数料、小型家電の回収、メーカーの引き取り、業者の見積もりなどで考え方が異なります。料金は自治体・メーカー・事業者ごとに違うため、出す前に最新の案内を確かめ、複数の方法を比べましょう。費用の内訳には、運搬や処分の手間が含まれる場合もあります。そのため、料金だけでなく、運び出しや当日の作業の範囲も確認しておくと安心です。見積もりを頼む際は、内訳に何が含まれるかを聞いておくと比較しやすくなります。当社は東京・埼玉・千葉・神奈川で、ごみ片付けのお手伝いを行っています。 確かめること：住んでいる自治体の区分（粗大ごみ・小型家電・不燃ごみ）を確かめる／本体の最大辺が何cmかを測る（板橋区の例では30cmを超える場合に粗大ごみ）／型番とメーカー名を控え、家電リサイクル法の対象かを照らし合わせる／小型家電の回収品目に食器乾燥機が含まれるかを市町村で確認する／割れ物や素材の違う食器は、分けて出すかどうかを調べる。