粗大ごみ分解不燃ごみ

粗大ごみ分解不燃ごみについて詳しく

粗大ごみ分解不燃ごみは、切ったり外したりして小さくしても、自治体によっては元の品目で粗大ごみとして扱われる場合があります。東京都の大田区・板橋区・港区の案内では、解体・分解しても粗大ごみの扱いになると示されています。分解する前に、品目・大きさ・取り外した部品の出し先を自治体の案内で確かめましょう。

大田区は、粗大ごみを品目（製品）で判断するため、切り刻んだり壊したり分解したりしても粗大ごみとして扱い、そのまま粗大ごみとして出すよう案内しています。板橋区も、粗大ごみを解体・分解した場合の取り扱いは粗大ごみになると案内しています。港区は、元の大きさで粗大ごみとなるものは、解体・分解しても可燃ごみの日や不燃ごみの日に出すことはできないとしています。粗大ごみ分解不燃ごみで迷ったときは、「小さくしたかどうか」ではなく「もとが何の品目か」を基準に考えると整理しやすくなります。解体する前に、お住まいの区市町村の品目一覧で、そのものが粗大ごみに当たるかを確かめましょう。解体してから出し直すと、集積所での収集に間に合わないこともあるため、順番を先に確かめておくと手間が減ります。

大きさの目安は自治体によって違うため、同じ大きさでも扱いが変わる場合があります。長野市は、集積所に出せる大きさの目安を1m×50cm×50cm以内とし、指定袋に入らない大きさのものは粗大ごみシールを貼って出すよう案内しています。相模原市は、電気製品は30センチメートル以上、それ以外のものは50センチメートル以上を粗大ごみの目安とし、材質や形状によっては小さなものでも粗大ごみになるとしています。一方、堺市は、不燃物で粗大ごみ品目にない最大辺が30センチメートル以下のものを「不燃小物類」と定義しています。このため、粗大ごみ分解不燃ごみの区分は、お住まいの地域の基準で判断することが大切です。数字だけで決めず、品目名・大きさ・材質の三つを合わせて見ると、出し先を間違えにくくなります。実際に測るときは、取っ手や突起の部分も含めた最大の長さで見ると分かりやすいでしょう。

進めるコツ

粗大ごみの手数料や収集の料金は自治体ごとに異なる場合があるため、ここでは金額をお示しできません。出す前に、自治体の窓口や案内で申込み方法と料金を確かめてください。出したい品目と大きさ、本数をまとめておくと、問い合わせや見積もりの話がスムーズに進みます。当社は埼玉県公安委員会の古物商許可を持ち、東京・埼玉・千葉・神奈川で片付け・整理・清掃のお手伝いをしています。 確かめること：品目が自治体の粗大ごみ品目にあたるか、区分の表で確かめる。／もとの品目で判断されるか、解体後の部品ごとに判断されるかを、自治体の案内で確かめる。／自治体ごとの大きさの目安（30センチメートル・50センチメートル・1m×50cm×50cm など）を測る。／電池・水銀製品・小型家電が含まれていないかを確かめる。／出す日、集積所、指定袋、粗大ごみシールの要否を確かめる。。