タイル廃棄方法

タイル廃棄方法について詳しく

タイル廃棄方法は、ほとんどの自治体で収集も持込みも受けない処理困難物にあたるため、建材店・解体業者・産廃業者への依頼が基本ルートになります。自治体によっては、家具に一部付いたタイルを粗大ごみとして扱う例もあります。まずは、お住まいの市区町村の分別案内で、タイルの扱いを確かめましょう。

タイルは、ほとんどの自治体で処理困難物として扱われています。たとえば新座市は、タイルを分別区分「処理困難物」とし、市では処理できないので、購入した販売店や廃棄物処理事業者に処理を依頼するよう案内しています。つくば市も、タイルを建築廃材・レンガ・壁紙などと並べ、市では収集・処理しないものとして挙げています。そのため、いつものごみの日に出せないことが多いのです。コンクリート・レンガ・瓦は、市の焼却・破砕設備では処理できない「がれき類」という産業廃棄物の区分にあたります。少量でも例外になりにくく、庭のブロック数個でも受けない自治体が大半です。まずは、お住まいの自治体の分別表でタイルがどこに載っているかを確かめましょう。分別表に載っていない場合は、担当窓口に問い合わせると確実です。

自治体ごとの違いは大きく、同じタイルでも扱いが分かれます。水戸市は、タイルを石・土砂・コンクリート・レンガ・瓦などと並べ、市清掃工場で処理できないごみとしています。販売店や専門の処理業者への相談を求めている点が特徴です。ひたちなか市は、タイルを収集不可としたうえで、家具に一部付いている場合は粗大ごみ（不燃）として、資源リサイクルセンターへ直接搬入する案内です。広島市は、タイルを不燃ごみとし、透明または半透明のじょうぶなポリ袋に入れて出すよう定めています。ただし一度に多量に出すと収集できず、自己搬入か許可業者への依頼になると注記しています。どの自治体の案内でも、出す前に最新の内容を確かめることが欠かせません。ひとつの市の案内だけで判断せず、近隣の自治体と比べてみるのも一つの方法です。

進めるコツ

料金は、量・搬入方法・依頼先によって異なる場合があります。依頼前に、作業の範囲（運び出しや積み込みを含むか）と処分の内容を、見積もりで比べて確かめましょう。自治体の直接搬入や持込みを使う場合は、搬入できる時間や受付の条件も事前に確認してください。自治体の窓口に問い合わせると、受け付けの可否を教えてもらえることがあります。作業の日程や立ち会いの要否も、あらかじめ決めておくと当日の行き違いを防げます。複数の依頼先の内容を並べて比べると、条件の違いが分かりやすくなります。回収後にどこへ運ばれるかを聞いておくと、安心材料になります。当社では、ごみ片付けのお手伝いを行い、処分は許可を持つ提携事業者へお取り次ぎしています。当社は古物商許可（埼玉県公安委員会）を持っています。 確かめること：お住まいの市区町村の分別表で、タイルが収集できないごみに載っているか／家具に一部付いている場合、粗大ごみとして直接搬入できるか／まとまった量を出す場合、自己搬入か許可業者への依頼になるか／袋の種類や、新聞紙などで包む決まりがあるか／依頼先が廃棄物の処理に必要な許可を持つか。