コーヒーメーカーにドライヤー、ミキサーなど小型の家財は買取依頼できる?

不用品買取業者と耳にするとどうしても大型家電や家具などの買取をイメージしてしまいがちです。では、コーヒーメーカーやドライヤー、ミキサーなどの小型の家財は不用品買取業者に買取依頼できるのでしょうか。

 

小型の家財は不用品買取業者に買取依頼できる?

コーヒーメーカーやドライヤー、ミキサーなどの小型の家財は不用品買取業者に買取依頼することができるのかという問いに対する答えは、イエスです。不用品買取業者と言えば大型家電や家具の回収をイメージしてしまいがちですが、多くの業者では小型の家財の買取も行っています。

 

特に引っ越しや遺品整理等により家を空っぽにしたいと考えている方は、多くの不用品を売却することになる可能性があります。大型家電や家具は不用品買取業者へ依頼し、小型のものはリサイクルショップへ買取査定依頼を行うのも1つの方法ではありますが、売却したいと考えている場合、時間がかかってしまいます。不用品買取業者へ依頼すれば一度に買取査定を行ってもらうことができますから、時間の節約にも繋がります。

 

また大型家電や家具の買取査定依頼をする場合のみだけ、小型家財の買取査定が行なえると誤った認識を持っている方も多いですが、そんなことはありません。もちろんすべての不用品買取業者が一律の買取査定基準を設けているわけではありませんので例外はあるものの、基本的には不用品買取業者は小型家財のみの買取査定も実施しているところが多いです。

 

買取査定は1点から受け付けているところもあれば、複数の家財からのみ受け付けている場合もありますので各不用品買取業者の公式サイトを確認する必要がありますが、小型家電のみの場合でも気軽に査定依頼を行っても問題ありません。

 

小型電化製品の買取査定依頼時に注意するべきこと

不用品回収業者、またはリサイクルショップなどで小型電化製品の買取査定を依頼する場合には確認しておくべきことがあります。ここでは小型電化製品の買取査定依頼時に注意すべきことを詳しく紹介していきます。

 

・小型電化製品の場合も大型電化製品同様に製造年月日は重要

小型電化製品は大型電化製品に比べて、電化製品であるとの認識が薄い方がいます。しかし、電化製品の売却同様製造年から5年から7年程度が買取可能時期と考えられています。どうしても古い電化製品はその品質が劣化し故障が起きやすくなってしまいますし、個購入希望者の数も少ないのが現状です。小型電化製品の場合は保管していたものの利用はしていなかったものもあるかと思いますが、この場合でも新品同様の保管である場合をのぞいて買取可能時期は5年から7年と言われています。未開封の電化製品の場合では買取を行ってくれる業者もあるかもしれません。

 

電化製品によっても異なりますが、多くの場合では10年を超えた電化製品の買取は難しいと言われています。小型電化製品であるコーヒーメーカーやドライヤー、ミキサー等も10年が値段がつくかつかないかの境目となるでしょう。10年以内であればすべて売れるわけでもありませんし、10年を超えたら決して売れないわけではないですので、査定を依頼してみる価値はあります。

 

・付属品や取扱説明書を取りそろえる

電化製品の買取査定で重要視されるのは付属品や取り扱い説明書の有無です。小型の場合でも電化製品であることには変わりありませんので、製品の取り扱い説明書の有無は買取査定額に大きな影響を与えます。

 

現在ではネット経由で取り扱い説明書を読むことができることが増えていますが、まだまだ冊子での取り扱い説明書は重要な査定ポイントとなります。できるかぎり付属品や取り扱い説明書を取り揃えておきましょう。

 

・買取は不可でも回収は行えるものも多い

古い小型電化製品であることや保存状態により買取が行えない場合、リサイクルショップでの査定の場合はそのまま小型電化製品を回収してもらうことはできません。ただし不用品買取業者に買取査定を依頼した場合、買取不可の小型電化製品を回収してもらうことができることがあります。不用品買取だけではなく不用品回収も行っている業者に多く、処分するための費用は発生しますが、自分自身で小型電化製品を捨てる手間が省けます。

 

特に引っ越しや遺品整理等により家の中を空っぽにしたいと考えている場合には、買取査定を行いながら回収依頼も行うことができる不用品買取回収業者を利用することをおすすめします。当日そのまま回収してもらうこともできることがありますので、時間に余裕がない場合でも依頼しやすいのが特徴です。

 

ただし回収には費用が発生しますので、家具買取査定とは別途、回収費用のお見積もり書の作成を作成してもらった後で回収を正式に依頼するべきです。料金トラブルを未然に防ぐためにも、見積もり書の作成は必ず行うようにしてください。実際に料金トラブルが発生した例もありますが、事前見積もり書作成で防ぐことのできるトラブルです。

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