現代アート売りたい｜出張・宅配で無料査定

現代アート売りたいについて詳しく

買取の金額は作家・作品の状態・市場の動きなどで変わる場合があるため、一社の金額だけで決めず、複数の査定額を比べて判断するのが安心です。

現代アート売りたいと決めたら、まず作品の基本情報を控えましょう。作家名・作品名・制作年・技法（油彩、アクリル、版画、写真、立体など）・サイズ・署名の位置を、メモか一覧表にまとめます。次に、作品の正面・裏面・額縁・署名部分を明るい場所で写真に撮ります。傷・汚れ・色あせ・額の破損がある場合は、その部分も写しておくと査定の際に状態を伝えやすくなります。裏面のラベル、ギャラリーのシール、展覧会の図録、購入時の領収書など、来歴がわかる紙類があればまとめて用意してください。写真は全体と細部の両方を撮ると、作品の状態を伝えやすくなります。保管は直射日光やエアコンの風が当たらない場所で、緩衝材で包んでおくと安心です。作品ごとにフォルダや封筒を分けておくと、査定の準備がはかどります。査定の前に準備を整えておくと、当日の確認がスムーズに進みます。

査定では、作品の状態・作家の知名度・作品の希少性・付属品の有無などが見られることがあります。傷や汚れ、額の破損、色あせなどは評価に影響する場合があります。ご自身で修復や加工を行うと、かえって価値が下がることがあるため、そのままの状態で見せるのが基本です。同じ作家の作品でも、制作年や状態によって評価が分かれる場合があるため、一点ずつ確かめる姿勢が大切です。作品の数が多いときは、査定の前に一覧表を作っておくと、どれを売るかを決めやすくなります。査定額は市場の動きによっても変わることがあるため、判断に迷うときは複数の見立てを比べると安心です。

進め方と注意点

国税庁のタックスアンサー（譲渡所得）は、譲渡所得の対象となる資産に、土地や株式等のほか書画・骨とうが含まれると示しています。また、貴金属・宝石・書画・骨とうで1個または1組の価額が30万円を超えるものを譲渡した場合、その所得は生活用動産の非課税から除かれると示されています。作品の価額によって扱いが変わる点を、先に確認しておきましょう。つまり、作品を売って得た利益は、価額や状況によって課税の対象になる場合があります。税金の扱いは個人の事情によって異なるため、売却の前に国税庁の案内や税務署、税理士などにご確認ください。売却を検討している作品の価額を査定で確かめておくと、判断の材料になります。判断に迷うときは、早めに相談するのが安心です。

法人が美術品を持っていた場合は、法人税基本通達7-1-1の取り扱いを確認しておくと安心です。この通達では、取得価額が1点100万円未満の美術品等は、価値が減少しないことが明らかなものを除き、減価償却資産として扱うと示されています。一方で、古美術品や古文書のように歴史的価値または希少価値を有し代替性のないものは、時の経過で価値が減少しない資産として扱われると示されています。作品が古美術品や古文書に当たるかどうかで考え方が変わる場合があるため、経理担当や税理士へご相談ください。個人で所有していた作品と法人で所有していた作品では確認する点が変わるため、名義を先に確かめておくと話が早く進みます。取得時の書類や領収書も、帳簿の確認に役立つことがあるため、一緒に保管しておきましょう。

進めるコツ

査定を頼む前に売るかどうかを決める必要はありません。査定の場で金額に納得できないときは、その場で決める必要はありません。作品の保管や取り扱いに不安がある場合も、査定の際に相談してみてください。査定の結果を見て、売るかどうかを落ち着いて決められます。一度に決めようとせず、作品ごとに落ち着いて判断することが大切です。当社は古物商許可（埼玉県公安委員会）を持ち、査定のご相談を無料で受け付けています。出張買取は東京都・埼玉県・千葉県（一部の地域を除く）、宅配買取は全国が対象です。確かめること：作家名・作品名・制作年・技法・サイズを控えたか／署名やラベルの位置を写真に残したか／傷・汚れ・色あせ・額の破損を写真で確認したか／図録・領収書など来歴がわかる紙類を集めたか／売る前に、ご自身で修復や加工をしていないか。