ASUSモニターの処分方法は？家庭用はメーカー回収が基本です

結論

ASUSモニターの処分は、家庭で使ったものなら、メーカーが参加するパソコン3R推進協会の回収で出すのが基本です。通常のごみには出しません。PCリサイクルマークがあれば、新たな回収再資源化料金は不要です。2003年10月以降に買った製品は、マークが見当たらなくても「マークあり」で申し込めます。海外向け製品や並行輸入品は対象外なので、先に確認してください。

最終確認日：2026-11-03

ASUSモニターの処分は、どうするのが基本？

家庭で使ったASUSモニター（液晶ディスプレイ）は、メーカーの回収の仕組みで処分するのが基本です。ASUSは、パソコン3R推進協会の家庭系の回収に参加しています。

この回収は、資源有効利用促進法に基づくメーカー回収の対象です。回収の対象は、ノートPC、デスクトップ、液晶一体型、MiniPC、液晶ディスプレイです。

液晶テレビは家電リサイクル法の対象で、PCモニターとは別の扱いです。テレビとモニターを取り違えないように注意してください。

多くの自治体は、モニターを通常のごみとしては収集しません。出す前に、お住まいの自治体の公式案内で確かめてください。

PCリサイクルマークがなくても無料で回収してもらえる？

PCリサイクルマークは、2003年10月以降の家庭向け製品に貼られているか、印字されているマークです。本体の背面や取扱説明書などで確認できます。

マーク付きの家庭用ディスプレイは、新たな回収再資源化料金が不要です。マークが見当たらなくても、2003年10月以降に購入した製品なら「マークあり」として申し込めます。

状態	費用の扱い
マークあり（2003年10月以降の家庭向け製品）	新たな回収再資源化料金は不要
マークなしで、2003年10月以降に購入した製品	「マークあり」として申込可
2003年10月より前の製品	回収再資源化料金がかかる場合がある

ASUSへの回収申込みは、どんな流れ？

申込みの前に、対象の機器かどうか、国内向け製品かどうかを確認してください。流れは次のとおりです。

梱包は利用者が自分で行います。パソコン本体と同時に出す場合は、データの消去も利用者の責任です。

対象の機器か、国内向け製品かを確認する
パソコン3R推進協会の受付サイトで、回収する機器の情報を入力して申し込む
申込み後に届く伝票を受け取る
利用者が自分で梱包する
伝票を貼って発送する

壊れて映らない・液晶が割れたモニターでも出せる？

映らない・通電しないモニターも、メーカー回収に申し込めます。費用の扱いはマークの有無で決まり、故障の有無では変わりません。

液晶が割れている場合は、破片やけがに注意して梱包してください。

壊れた古いモニターは、売却しても値段がつきにくいものです。

メーカー回収以外にはどんな処分方法がある？

メーカー回収以外にも方法があります。自分の状況に合うものを選んでください。

無料で回収をうたう業者には注意してください。許可の有無と料金の内訳を確認し、説明があいまいな業者は避けましょう。

方法	向いている人	注意点
自治体の案内	お住まいの自治体の案内に沿って出したい人	メーカー回収や、小型家電の回収拠点が案内される。公式案内を確認する
家電量販店	店舗で相談しながら手放したい人	買取や回収を行う場合がある。事前に確認する
小型家電リサイクル法の認定事業者	認定事業者の回収を使いたい人	許可の有無と、料金の内訳を確認する
買取	まだ使えるモニターを手放したい人	フリマなどで手放す方法もある。壊れたものは値がつきにくい

出す前に確認しておくことは？

申込みや発送の前に、次の点を確認してください。

海外向け出荷品と並行輸入品は、国内向け回収の対象外
購入時に付属していたケーブル類は、本体と一緒に回収できる場合がある
パソコン本体とモニターは、別の機器として確認する
パソコンも一緒に出すなら、先にデータを完全に消去する
ごみ箱を空にしたり初期化したりしても、データが残る場合がある

会社で使ったモニターや、数が多い場合はどうする？

事業所で使ったモニターは、家庭用とは別の窓口になり、手続きも異なります。

事業所用は、パソコン3R推進協会の事業系の仕組みで回収されます。申込みはWeb経由で、見積りと契約を経て回収されます。回収前に、利用者自身でデータを消去してください。

メーカーが不明な場合、撤退済みの場合、自作の場合は、パソコン3R推進協会が回収します。

片付けや整理の現場で、モニターがまとまって出ることがあります。数が多いときは、家庭用と事業用のどちらにあたるかを先に確認すると進めやすくなります。

当社にご相談いただく場合は、売れる物は買取し、運び出しは当社が搬出作業を行います。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。

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