ブルーレイレコーダーの処分方法は？何ごみになるか、出す前の準備も解説

結論

ブルーレイレコーダーの処分は、家電リサイクル法の対象外のため、出し方はお住まいの自治体のルールで決まります。一般的には、小型家電の回収ボックス、不燃ごみ、粗大ごみのいずれかになります。出す前に、内蔵HDDの録画データとB-CASカードを忘れずに片付けましょう。

最終確認日：2026-11-02

ブルーレイレコーダーは何ごみ？家電リサイクル法の対象？

結論から言うと、ブルーレイレコーダーは家電リサイクル法の対象外です。そのため、テレビのようなリサイクル券は不要です。出し方は、お住まいの自治体が決めます。

家電リサイクル法の対象は、テレビ、エアコン、冷蔵庫などです。ブルーレイレコーダーは、この中に入りません。

一方で、小型家電リサイクル法の対象にしている自治体が多くあります。正式名は「使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律」です。金・銀・銅やレアメタルを資源として回収する制度です。

処分する前に何をしておけばよい？

手放す前の準備は、次の順に進めます。内蔵HDDには個人情報が残るため、最初にデータを消してください。

準備	やること
HDDのデータ消去	内蔵HDDには録画番組や視聴の記録が残ります。本体の初期化メニューで録画データを消します。
B-CASカード	取り外して処分します。
録画ディスク	本体と別に分別して出します。
リモコン・ケーブル	本体と分けて確認します。
リモコンの電池	取り除いてから出します。

自治体ではどんな出し方になる？

出し方は、小型家電回収、不燃ごみ、粗大ごみの3つに分かれます。どれになるかは、自治体とサイズで変わります。

小型家電回収ボックスは、投入口に入る大きさの物が対象です。投入口の寸法は自治体ごとに異なるため、事前に確認してください。

自治体の分別検索や早見表で、品目ごとに確認できます。
迷ったときは、お住まいの自治体の公式案内で確かめてください。
CDやDVDなどの記録媒体は、ボックス回収の対象外です。
一度ボックスに入れた物は、返却できません。
事業所から出た物は、家庭用の回収の対象外です。

出し方	向いている物	注意点
小型家電回収ボックス	投入口に入る大きさの物	記録媒体は対象外。一度入れたら返却できない
不燃ごみ	収集日に出す方式の物	収集日や出し方は自治体の案内で確かめる。無料が一般的
粗大ごみ	ボックスに入らない大きさの物が多い	事前の申し込みが必要。有料が一般的

回収ボックスに入らないときはどうする？

ボックスに入らない大きさの物は、粗大ごみで出す自治体が多いです。粗大ごみは事前の申し込みが必要で、有料が一般的です。

お住まいの自治体の案内に従って、粗大ごみとして出す
家電量販店の引取りを使う。引取りの条件は店舗ごとに違うため、事前に店へ確認する
買い替えの場合は、購入店で下取りや引取りを相談する
ほかの回収方法があるかも、自治体の案内で確かめる

まだ使えるなら売れる？

まだ使える状態なら、売ることもできます。リサイクルショップや買取店で売る方法と、フリマアプリで自分で販売する方法があります。

売れやすさは、状態で変わります。新しい機種や高機能な機種は売れやすく、古い機種や故障品は値がつかないこともあります。

売る前に、HDDのデータを消しておく
リモコンなどの付属品が揃うほど売りやすい
売る前に掃除と動作確認をしておく

回収業者に頼むときは何に気をつける？

運べない場合や、ほかの不用品もまとめて出したい場合は、不用品回収業者に頼む方法があります。業者は自宅まで引き取りに来て、ほかの不用品とまとめて頼めることもあります。

ただし、悪質な回収業者に注意が必要です。依頼する前に、次の点を確かめてください。

処分を行う事業者の許可を確認する
作業内容と処分先を確認する
データ消去は、依頼する前に自分でしておくと安心

テレビなど一緒に出すことが多い物はどう違う？

テレビは家電リサイクル法の対象で、扱いがブルーレイレコーダーとは異なります。

DVDレコーダーやプレーヤーも、小型家電として扱う自治体が多いです。ケーブル類やACアダプターも、小型家電に含む自治体が多くあります。外付けHDDを回収対象にしている自治体もあります。

当社に頼む場合

運営は株式会社LINKBANK（エコスマイリー）で、古物商許可（埼玉県公安委員会第431270050713号）を持っています。当社は、ご自宅へ伺って現物を見て査定し、売れる物は買取します。出張費・査定費・キャンセル料は0円で、金額を見てから売るかどうか決められます。事前に金額の約束はできず、値が付かない場合もあります。重い物や大きい物の運び出しは、当社の搬出作業です。料金は現地でお見積りし、ご納得いただいた場合のみご契約です。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。内容により有料で、作業前に必ずお見積りを出します。伺えるエリアは東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県です。お申し込みはWEB・LINEから24時間受け付けています。