ドラム式洗濯機は引き取ってもらえる？粗大ごみに出せない理由と頼み方

結論

ドラム式洗濯機の引き取りについて結論から言うと、引き取ってもらえます。ドラム式洗濯機は家電リサイクル法の対象なので、自治体の粗大ごみには出せません。購入店・買い替え先の販売店、自治体が案内する窓口、指定引取場所への持ち込みのどれかで手放します。

最終確認日：2026-11-03

ドラム式洗濯機は引き取ってもらえる？

はい、引き取ってもらえます。ドラム式洗濯機の引き取り先は1つではなく、今の状況によって複数から選べます。

縦型の洗濯機も、ドラム式も、同じ法律の対象です。洗濯乾燥機や衣類乾燥機も同じ対象になります。使えなくなった物でも、リサイクル料金はかかります。

次の表で、状況に合う引き取り先を選んでください。詳しくは各節で説明します。

今の状況	引き取り先
新しい洗濯機を買う	新品を買う販売店に頼む（新品の設置と同時に引き取ってもらえる）
処分だけしたい	購入した販売店に依頼する
購入店が分からない	お住まいの自治体に相談する
自分で運べる	指定引取場所へ持ち込む
まだ使える	リサイクルショップやフリマで売る
自分で運べない・急ぎ	回収を行う事業者に運び出しを頼む

なぜドラム式洗濯機は粗大ごみに出せないの？

ドラム式洗濯機は、特定家庭用機器再商品化法（通称・家電リサイクル法）の対象品です。対象は、エアコン・テレビ・冷蔵庫や冷凍庫・洗濯機や衣類乾燥機の4品目です。ドラム式もこの洗濯機に入ります。

この法律の対象品は、自治体のごみ収集には出せません。

法律では、役割が分かれています。使う人は費用を負担し、販売店が収集・運搬を担います。メーカーなどは、集めた家電をリサイクルする役割を持ちます。

決まった流れから外れて、道ばたや空き地などに捨てる不法投棄は、法律で禁じられています。

誰にどうやって引き取りを頼めばいい？

ドラム式洗濯機の引き取りは、次の順で頼み先を選ぶと迷いにくくなります。

買い替えなら、新しい洗濯機を買う販売店に頼みます。新品の設置と同時に引き取ってもらえます。
処分だけなら、購入した販売店に依頼します。
購入店が分からないときは、お住まいの自治体に相談します。自治体が案内する受付窓口や許可業者がある場合があります。詳しくは、お住まいの自治体の公式案内で確かめてください。
自分で運べるなら、指定引取場所へ持ち込みます。持ち込みは、事前に郵便局でリサイクル券を払ってから行ってください。ドラム式は重いので、複数人で運んでください。

費用は何で決まる？

費用は、2つに分かれます。リサイクル料金と収集運搬料金です。

料金は、家電リサイクル券センターのサイトで検索できます。指定引取場所は、協会のサイトで検索できます。

リサイクル料金は、メーカーごとに決まっています。
収集運搬料金は、販売店などによって異なります。
持ち込みなら、運搬料金はかかりません。

引き取りの前に何を準備すればいい？

ドラム式洗濯機の引き取りの日が決まったら、次の順に準備すると安心です。

メーカー名を確認して、リサイクル料金を調べます。
回収日より前に、給水ホースと排水ホースを外し、水を抜きます。
糸くずフィルターや排水フィルターの水も抜きます。
洗濯槽に残った物は、取り出しておきます。
搬出経路（玄関・廊下・階段など）を空けて、通れるか確かめます。

まだ使えるなら売ることもできる？

状態が良ければ、売って処分費用を抑える方法もあります。売る先は、リサイクルショップ、フリマ、出張買取の業者などがあります。出張買取なら、運び出しまで任せられます。

製造からの年数が浅いほど、売れやすくなります。
付属品を揃えると、売りやすくなります。
事前に掃除をしておくと、査定に有利になります。

自宅から運び出してもらうには？

自分で運べない、急ぎたい、ほかの不用品もある、という場合は、回収を行う事業者に頼む方法があります。回収事業者は部屋から運び出してくれます。ほかの不用品とまとめて頼めることも多いです。

急ぎのときは、回収事業者が向いています。
不法投棄などのトラブルに注意してください。
許可を持っているか、確かめてください。自治体は許可業者への依頼を案内しています。
依頼前に、見積もりの内訳を確認してください。

当社に頼む場合

株式会社LINKBANKが運営するエコスマイリーは、お持ち込みいただく店舗はなく、東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県のご自宅へ伺います。重い物・大きい物の運び出しは当社の搬出作業で承ります。作業の料金は現地でのお見積りで、作業の前に見積りを出して、ご納得いただいた場合のみご契約となります。売れる物は品物ごとに査定して買取し、出張費・査定費・キャンセル料は0円です。金額を見てから売るかどうか決められます。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします（内容により有料、作業前にお見積り）。