エプソンのプリンターはどう処分する？家庭用と事業用で違う処分先

結論

エプソンのプリンターの処分は、家庭用か事業用かで処分先が変わります。家庭用は、住んでいる自治体のルールに従って出します。事業用は産業廃棄物として扱われ、家庭ごみには出せません。業界団体の回収窓口か、産業廃棄物の処理業者に任せます。インクやトナーのカートリッジは本体と分けて回収に出し、処分の前には初期化しておくと安心です。

最終確認日：2026-11-03

エプソンのプリンターを処分する前に、まず何を確認すればいい？

まず、そのプリンターを家庭で使っていたのか、会社や店で使っていたのかを見分けてください。処分のルールは使い方で決まるため、同じプリンターでも使い道によって出し方が変わります。

家庭の情報機器は一般廃棄物の扱いになり、事業で使った物は産業廃棄物として扱われます。処分の決まりは自治体ごとに違うため、お住まいの自治体の公式案内で確かめてください。

使い方	処分の基本
家庭用	お住まいの自治体の決まりに従って出す
事業用	産業廃棄物として扱う。家庭ごみには出せない

家庭で使っていたプリンターは、どうやって出せばいい？

家庭用のプリンターは、お住まいの自治体の区分に従って出します。主な出し方は、不燃ごみ、粗大ごみ、小型家電の回収の3つです。どれに当たるかは自治体ごとに違うため、公式サイトで確かめてください。

エプソンは、家庭用プリンター本体の回収を行っていません。自治体の仕組みを使って出してください。

公式サイトで、プリンターの区分（不燃ごみ・粗大ごみ・小型家電）を調べる
大きさの目安を確かめる。一辺30cm前後を粗大ごみの目安にする自治体が多い
粗大ごみは、事前申込みと手数料が必要な場合がある
小型家電リサイクル法の対象品目に、プリンターが入る
小型家電リサイクル法の正式名は、使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律

会社や店で使っていたプリンターは、家庭ごみに出してもいい？

出せません。事業で使ったプリンターは産業廃棄物の扱いになり、家庭ごみや粗大ごみに出すと法律違反になります。処理は廃棄物の処理及び清掃に関する法律に沿って行います。

個人事業主の方も、仕事で使ったプリンターは事業用として扱われます。

法人向けに業界団体の回収窓口が用意されているので、確かめる
産業廃棄物の処理業者に委託する方法もある

インクやトナーのカートリッジは、本体と一緒に捨てていい？

捨てないでください。使用済みのカートリッジは、本体とは別に取り外して回収に出します。回収の対象は、エプソン純正のカートリッジです。互換品・改造品・汚れの激しいものは回収されません。

インクボトルだけは、自治体で処理します。これは容器包装リサイクル法によるものです。正式名は、容器包装に係る分別収集及び再商品化の促進等に関する法律です。お住まいの自治体の案内に従ってください。

エプソン純正のカートリッジは、販売店の回収ポストに入れられる
ポストがない場合は、郵便局などの回収箱も使える

処分する前に、プリンターのデータは消したほうがいい？

消しておくと安心です。ネットワーク設定などの情報が残る場合があり、事業用は特に情報漏えいに注意が必要です。

印刷データの一時保存は、電源を切ると消える機種が多いです。ただし、すべての機種に当てはまるわけではないため、電源を切るだけで済ませず、初期化の手順を確かめてください。

取扱説明書に沿って、設定を初期状態に戻す
ネットワーク設定の情報が残っていないかを確認する
事業用は、特に情報漏えいに注意する

まだ使えるプリンターは、売ったり下取りに出したりできる？

処分の費用を抑える方法として、下取り、買取、フリマ、譲渡の選択肢があります。ただし、古い機種や故障品は値段がつかない場合があります。動作と付属品を確認してから検討してください。

買い替え時に、販売店で下取りを受けられる場合がある
状態が良ければ、リサイクルショップで売れることがある
フリマアプリやネットオークションで売る方法もある
知人に譲る方法もある

自分で運び出せない、または量が多いときはどうする？

量が多いときや一人で運べないときは、不用品回収業者に処分を頼む方法もあります。プリンターは重く、運び出しに手間がかかるためです。

回収業者に頼むと、運び出しの手間を省けます。依頼する前に、回収の条件（対象の品目、料金、運び出しの範囲など）を確かめておきましょう。

当社に頼む場合

当社は、売れる物はご自宅へ伺って査定し買取します（出張費・査定費・キャンセル料は0円）。査定は品物ごとに行い、値が付かない場合もあります。重い物の運び出しは当社の搬出作業として行い、料金は現地でお見積りします。作業の前にお見積りを出し、ご納得いただいた場合のみご契約となります。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします（内容により有料、作業前にお見積り）。対応エリアは東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県です。お申し込みはWEB・LINEから24時間受け付けています。