モバイルバッテリーのリサイクル方法は？出せる場所と正しい出し方

結論

モバイルバッテリーは、可燃・不燃・プラスチックのごみに混ぜて出してはいけません。電極を絶縁したうえで、リサイクルマークがあれば回収協力店のリサイクルBOXへ、なければお住まいの自治体の回収方法に従って出します。膨張・破損したものは店頭BOXに入れず、自治体の窓口へ相談してください。

最終確認日：2026-11-02

モバイルバッテリーのリサイクルはどこに出せる？

出し先は主に3つあります。回収協力店のリサイクルBOX、自治体の回収ボックスや回収日、メーカーや販売店の自主回収です。まず、リサイクルマークがあるか、膨張していないかで出し先が決まります。自治体ごとに出し方のルールは違うため、お住まいの自治体の公式案内で確かめてください。

回収協力店のリサイクルBOX：一般社団法人JBRCの回収協力店でBOX回収をしています。協力店はJBRCのサイトで検索できます。
自治体の回収ボックスや回収日：自治体が専用の回収ボックスを設ける例があります。
メーカー・販売店の自主回収：使える場合があります。

状態	出し先
マークあり（JBRC会員企業の製品）・膨張や破損なし	回収協力店のリサイクルBOX（JBRCのサイトで検索）
マークなし・膨張や破損なし	お住まいの自治体の案内に従う
膨張・破損・水濡れ	自治体の窓口や清掃事務所へ相談
事業で使っていたもの	家庭向けの回収には出せず、産業廃棄物として扱われる

なぜ燃えるごみや不燃ごみに出してはいけないの？

リチウムイオン電池は、強い衝撃や圧縮が加わると発熱・発火するおそれがあります。収集車や処理施設では、こうした火災事故が各地で起きています。火災で施設が止まると、ごみの収集に影響が出ることもあります。だから、決まった出し方を守ることが大切です。

可燃ごみ・不燃ごみ・プラスチックのごみに混ぜない
一部の自治体は、不燃ごみの日などに専用の回収をしています。

出す前に何をしておけばいい？

出す前に、次の4つを守ります。端子同士が触れると発火の原因になるため、特に絶縁を忘れないでください。

電極（端子）にセロハンテープなどを貼って絶縁する。
分解して電池を取り出さない。
他のごみとは分けて出す。
事前に自治体やJBRCの案内で出し先を確認する。

リサイクルマークがあるかどうかで何が変わる？

リサイクルマークは、3つの矢印を組み合わせた図柄が目印です。JBRCの回収対象は、ニカド・ニッケル水素・リチウムイオンの小型充電式電池です。小型充電式電池を使う機器には、表示が義務づけられています。

マークがあり、JBRC会員企業の製品なら、回収協力店のリサイクルBOXに出せます。
会員外の製品や、マークがない場合は、メーカーや自治体に相談します。
自治体では、マークのない電池も回収する例があります。

膨張・破損したモバイルバッテリーはどうする？

膨張・変形したものは、発火の危険が高い状態です。無理に触らず、周囲に燃えやすいものを置かないようにしてください。膨張・破損・水濡れの電池は、JBRCの回収対象外です。店頭の回収BOXには入れないでください。お住まいの自治体の窓口や清掃事務所へ相談して、持ち込み方を確かめてください。受け入れ方法は自治体ごとに異なります。

電池が外せない製品や、事業で出たものはどうなる？

電池が取り外せない製品は、製品ごと小型家電として出すのが基本です。無理に取り外すと、発煙・発火の危険があります。事業活動で出た電池は、家庭向けの回収に出せません。事業活動で出た小型充電式電池は産業廃棄物にあたります。家庭向けの回収BOXは、事業者の排出を受け付けません。

大量にあって自分で運べない場合や、片付け・遺品整理に伴って出た場合は、当社がご自宅へ伺って整理・搬出します。作業の料金は現地でのお見積りです。処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。

回収されたモバイルバッテリーはどうリサイクルされる？

回収した電池からは、ニッケルやコバルトなどを再利用します。鉄・銅・アルミなども資源として再利用されます。資源有効利用促進法では、メーカーなどに回収・再資源化が求められています。リサイクルは、資源の有効活用と火災防止につながります。

当社に頼む場合

当社は株式会社LINKBANK（エコスマイリー）です。古物商許可は埼玉県公安委員会第431270050713号です。お申し込みはWEB・LINEで24時間受け付けています。東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県のご自宅などへ伺います。売れる物は、ご自宅で品物ごとに査定して買取します。出張費・査定費・キャンセル料は0円で、金額を見てから売るかどうか決められます。重い物・大きい物の運び出しは、当社の搬出作業で対応します。料金は現地でお見積りします。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。内容により有料で、作業前にお見積りを出します。