竿の捨て方は？何ごみかを自治体ごとに確認し、切る・手放す方法も解説

結論

竿の捨て方は、まずお住まいの自治体の分別案内で何ごみかを確認するのが基本です。竿の区分は自治体ごとに違い、長さ・素材・袋に入るかで決まります。長い竿は粗大ごみになることが多いです。指定の長さに切ると、不燃ごみなどで出せる自治体もあります。

最終確認日：2026-11-03

竿は何ごみ？自治体で区分が違うのはなぜ？

竿のごみの区分は、全国で同じではありません。自治体によって、何ごみになるかが違います。

区分は、長さ・素材・袋に入るかどうかで決まることが多いです。

物干し竿は長さがあり、粗大ごみになることが多くあります。粗大ごみの基準は、最も長い辺で決める自治体が多いです。30cm以上を粗大ごみとする自治体も多くあります。

まずは、お住まいの自治体の分別検索や問い合わせ窓口で「竿」の品目名を確認してください。物干し竿と釣り竿は、分けて考えると分かりやすいです。

竿の長さ（最も長い辺で判断されることが多い）
竿の素材（スチール・ステンレス・アルミ・カーボンなど）
袋に入るかどうか

物干し竿は粗大ごみ？切って不燃ごみに出せる？

物干し竿は長さがあり、粗大ごみになることが多いです。自治体の決まりを先に確認してから、出し方を選んでください。

指定の長さに切ると、不燃ごみなどで出せる自治体があります。ただし、切ってもなお粗大ごみとする自治体もあります。切断を前提にせず、まず自治体のルールを確かめてください。

伸縮式の竿は、縮めると扱いが変わる場合があります。

切断にはパイプカッターが使われることが多いです。切るときは、軍手などでケガを防いでください。

切る前に、自治体の指定の長さを確認する
伸縮式は、縮めたときの扱いを確認する
切断時は軍手をして、手や指のケガを防ぐ

釣り竿は何ごみ？折れた竿はどう捨てる？

釣り竿は、素材や長さで区分が変わる自治体があります。素材はカーボン・グラス・ボロン・竹などがあります。素材で区分を分ける自治体と、一括で扱う自治体があります。

袋に入る大きさなら、不燃ごみや可燃ごみで出せる場合があります。入らない長さの竿は、粗大ごみにします。

リール・針・おもりは、竿と分けて出してください。

折れた竿は、無理に折らないでください。破片でケガをするおそれがあります。折れた先端は包んで、危険がないようにしてから出します。

リール・針・おもりは竿と分けて出す
折れた先端は包んで、危険がないようにする
無理に折らない

粗大ごみで出すときの手順は？

粗大ごみは、一般的に次の流れで出します。細かい決まりは、お住まいの自治体の公式案内で確かめてください。

電話かウェブで事前に申し込む
手数料の金額を、自治体の案内で確認する
処理券やシールを購入し、見える場所に貼る
指定日に、指定の場所へ出す
自治体によっては、処理施設へ自分で持ち込める。持ち込みは事前予約が必要な施設もある

ごみに出す以外に手放す方法は？

ごみに出す以外にも、竿を手放す方法があります。手間と向き不向きで選ぶと分かりやすいです。

買い替え時に、販売店が引き取ってくれる場合があります。状態が良ければ、リサイクルショップ等で売却できることもあります。フリマアプリや譲渡で、次の人に渡す方法もあります。

傷みや錆が強い竿は、買い取られないことがあります。その場合は、ごみとして出す方法を考えてください。

方法	向いている人	手間
販売店の引き取り	買い替えをする人	買い替え時に引き取られる場合がある
売却・譲渡	状態が良い竿を次の人に渡したい人	出品や受け渡しの手間がある
回収事業者に依頼	まとめて片付けたい人・運び出しが大変な人	運び出しの手間が省ける

物干し台やコンクリートの土台も一緒に捨てられる？

物干し台は、竿とは別の品目になる場合があります。コンクリート製の土台は、自治体が収集しない場合があります。

ブロー台は、中身を抜いて出す案内があることがあります。

台と竿は、品目ごとに区分と出し方を確認してください。

物干し台は竿とは別品目になることがある
コンクリートの土台は自治体が収集しない場合がある
ブロー台は中身を抜いて出す案内がある

自分で運べない・まとめて片付けたいときは？

長い竿は、運び出しに手間と危険が伴います。他の不用品と一緒に整理すると、一度で済みます。

処分は、許可を持つ事業者に任せる方法もあります。

当社に頼む場合

当社は片付け・整理・清掃・搬出の作業を行います。重い物・大きい物の運び出しは、当社の搬出作業です（料金は現地でお見積り）。売れる物はご自宅へ伺って査定し、買取します（出張費・査定費は0円）。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします（有料の場合あり・作業前にお見積り）。対応エリアは東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県です。