扇風機の処分費用はいくら？出し方で無料にも有料にもなります

結論

扇風機の処分費用は、出し方で変わります。小型なら不燃ごみなどで無料になることがあり、大きいものは自治体の粗大ごみとして有料の手数料がかかるのが一般的です。金額や区分は自治体ごとに違うため、お住まいの自治体の公式案内で確認するのが確実です。

最終確認日：2026-11-03

扇風機の処分費用は、どの方法を選ぶかで変わる？

扇風機の処分費用は、処分の方法と扇風機の大きさで変わります。処分の方法には、自治体のごみに出す、店で引き取ってもらう、業者に頼む、売るなど複数あります。

扇風機は家電リサイクル法の対象外ですが、小型家電リサイクル法の対象品目です。区分や手数料は自治体ごとに異なります。

出し方	費用の考え方
小型の扇風機を自治体の不燃ごみで出す	手数料がかからないことが多い（自治体による）
大きい扇風機を自治体の粗大ごみで出す	有料（手数料がかかる）
買い替え時に販売店が引き取る	条件は店で違う。有料の場合や、新品購入が条件の場合もある
家電量販店の小型家電回収	店ごとに条件が違うので事前に確認する
小型家電回収ボックス	投入口のサイズに制限がある。設置場所は自治体で確認できる
リサイクルショップやフリマアプリで売る	値が付けば費用を抑えられる（状態によっては値が付かない）
不用品回収業者に頼む	料金は作業前に見積りで確認する

自治体に出すと、粗大ごみと不燃ごみのどちらになる？

自治体のごみ区分は、扇風機の大きさで決まることが多いです。小型の扇風機は不燃ごみで出せる自治体があります。大きい扇風機は粗大ごみになる自治体が多いです。

ごみ袋に入るかどうかを区分の目安にする自治体もあります。タワー型や羽根のないタイプは、粗大ごみになりやすいです。判断は自治体の基準によるので、お住まいの自治体の公式案内で確かめてください。

粗大ごみに出すときの申し込みから回収までの流れは？

粗大ごみは、事前申込制で手数料がかかるのが一般的です。申し込みは電話やインターネットで受け付ける自治体が多いです。手数料は申込時に案内されます。

処理券は、コンビニなどで買って扇風機に貼る方式が一般的です。券は申込と手数料の確認の前に買わないようにしてください。春や年末は申込が混み合いやすいので、早めに申し込みましょう。

申込：自治体に電話やインターネットで申し込む
手数料の確認：申込時に案内された金額を確かめる
処理券の購入：コンビニなどで処理券を買い、扇風機に貼る
回収：指定日の朝に、指定場所へ出す

買い替えや店頭回収、回収ボックスなら費用はどうなる？

自治体以外にも、扇風機を手放す方法があります。買い替え時に古い扇風機を引き取る店があります。家電量販店でも小型家電の回収がありますが、条件は店ごとに違います。

回収が有料の店や、新品の購入が条件の店もあります。小型家電回収ボックスは投入口のサイズに制限があります。回収ボックスの設置場所は、自治体で確認できます。

まだ使える扇風機は、売ったり譲ったりして費用を抑えられる？

使える扇風機は、リサイクルショップで買取されることがあります。フリマアプリやネットオークションで売る方法もあります。地域の掲示板などで譲る方法もあります。

メーカー、年式、状態で評価は変わります。状態によっては値が付かないこともあります。送料の負担が利益を減らす場合があるので、手間と合わせて考えましょう。

充電式や業務用の扇風機は、処分で何に気をつける？

充電式の扇風機は、バッテリーが発火することがあるので注意が必要です。リチウムイオン電池は、ごみを運ぶ収集車の火災の原因になることがあります。取り外せる電池は外し、回収ボックスなど決まった場所に出してください。乾電池は抜いてから処分してください。

業務用の扇風機は、産業廃棄物として扱われる場合があります。家庭ごみの対象外となることもあるので、自治体に確認してください。

ほかの不用品もあるときや急ぐときは、業者に頼むべき？

自治体や店で間に合わないときは、不用品回収業者に頼む方法もあります。不用品回収業者は自宅から運び出してくれるので、急ぎの処分や複数品のまとめ処分に向いています。

ただし、家庭ごみの回収には自治体の許可が必要です。依頼する前に許可の有無を確認し、事前に見積りを取って内容を確かめましょう。

当社に頼む場合

当社は出張型で、お持ち込みの店舗はなく、東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県のご自宅などへ伺います。お申し込みはWEB・LINEで24時間受け付けています。売れる扇風機は現物を見て買取し、出張費・査定費・キャンセル料は0円です。金額を見てから売るかどうか決められます。運び出しなどの作業は当社が行い、作業の前にお見積りを出して、ご納得いただいた場合のみご契約します。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。内容により有料で、料金は作業前に必ずお見積りします。