椅子の捨て方は？多くの自治体で粗大ごみ扱い、まず品目表で確認

結論

椅子は多くの自治体で粗大ごみ扱いです。戸別収集は事前の申込みが必要で、処理券やシールを買って貼るのが一般的です。ただし大きさの基準や区分は自治体ごとに違います。背もたれを含む最長辺を測り、自治体の品目表で確認しましょう。まだ使える椅子は、売る・譲る・店に引き取ってもらう方法もあります。

最終確認日：2026-11-02

椅子は何ごみに分類される？

結論から言うと、椅子は多くの自治体で粗大ごみ扱いになります。ただし、分別の区分は自治体ごとに異なります。判断は、お住まいの自治体の公式案内で確かめてください。

小さな椅子は、可燃ごみや不燃ごみとして出せる自治体もあります。椅子の捨て方に迷ったら、まずお住まいの自治体の品目表で「椅子」を探してください。

多くの自治体では粗大ごみに分類される
分別区分は自治体ごとに異なる
小さな椅子は可燃・不燃で出せる自治体もある
まず自治体の品目表で「椅子」を探して確認する

なぜ自治体によって捨て方が違うのか？

粗大ごみになる大きさの基準は、自治体ごとに異なります。そのため、同じ椅子でも自治体によって扱いが変わることがあります。

判定は、背もたれを含む最長辺を測って行います。自治体の品目表の例示が判断の基準になります。

素材よりも、自治体が示す品目の扱いを優先してください。種類によって区分が分かれる自治体もあります。

椅子の最長辺を、背もたれを含めて測る
お住まいの自治体の品目表で「椅子」を探す
品目表の例示と比べて、粗大ごみかどうかを判断する
素材ではなく、自治体が示す品目の扱いを優先する

椅子を粗大ごみで出すにはどうすればよい？

椅子を粗大ごみで出す方法は、次の二つです。

戸別収集は、事前の申込みが必要です。申込みは、電話やインターネットで受け付ける自治体が多いです。

処理施設への持ち込みは、自分で施設へ運ぶ方法です。持ち込みには、運搬する車と人手が要ります。持ち込める自治体は限られます。

方法	主な流れ	必要なもの
戸別収集に出す	事前に申込み→処理券やシールを購入して椅子に貼る→収集日に指定された場所へ自分で運び出す	申込み、処理券やシール、運び出す人手
処理施設へ持ち込む	処理施設へ自分で持ち込む（持ち込みができる自治体のみ）	運搬する車と人手

分解して小さくすれば普通ごみで出せる？

解体して小さくすれば、普通ごみとして出せる自治体もあります。ただし、解体しても粗大ごみ扱いになる自治体もあります。

解体前の大きさで判断する自治体もあります。

解体には工具を使うため、けがの危険があります。自己判断せず、お住まいの自治体の案内に従ってください。

まだ使える椅子は売る・譲ることができる？

まだ使える椅子は、処分以外の方法で手放せることがあります。主な方法は次のとおりです。

汚れや傷みが強い椅子は、売らずに処分を考えてください。

方法	向いている椅子	注意点
フリマアプリやリサイクルショップで売る	状態がよい椅子	買取は状態や種類により断られることがある
知人や地域の人に譲る	まだ使える状態の椅子	汚れや傷みが強い椅子は、譲らず処分を考える
家具店やホームセンターに引き取ってもらう	その店で買った椅子	引き取りが購入した店の商品に限られる場合がある

業者に頼むときは何に気をつければよい？

運び出しまで任せたいときは、不用品回収業者に頼む方法があります。他の不用品もまとめて処分できます。

家庭ごみの収集を依頼できるのは、許可を受けた事業者です。「無料回収」をうたう業者でも、追加請求の例があります。

当社は、売れる椅子は買取し、重い椅子の運び出しは搬出作業として行います（料金は現地で見積り）。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。

依頼前に、作業内容と費用の内訳を確認する
許可を受けた事業者かどうかを確かめる
追加で費用がかかる条件を事前に聞く

オフィスチェアや事業で使った椅子はどう捨てる？

会社や店舗で使った椅子は、事業系ごみになります。事業系ごみは、自治体の家庭ごみとして出せません。

事業系ごみは、許可を受けた収集運搬業者に依頼してください。

家庭用のオフィスチェアは粗大ごみになりやすいです。お住まいの自治体の品目表で確かめてください。

当社に頼む場合

株式会社LINKBANK（エコスマイリー）は、東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県のご自宅へ伺います。お申し込みはWEB・LINEで24時間受け付けています。売れる椅子は、年式・動作・傷や汚れを見て品物ごとに査定し、買取します。出張費・査定費・キャンセル料は0円で、金額を見てから売るかどうか決められます。値が付かない場合もあります。重い椅子の運び出しは当社の搬出作業で、料金は現地でお見積りし、ご納得いただいた場合のみご契約します。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。内容により有料で、料金は作業前にお見積りします。