モニターを無料で処分するには？PCリサイクルマークの有無と自治体のルールを確認

結論

モニターの処分を無料でするには、まずPCリサイクルマークの有無を確かめてください。マーク付きなら、メーカーの無料回収を使うのが基本です。マークがない場合や、パソコン本体を含まない場合は有料になることがあります。申し込む前に、金額と自治体のルールを確認してください。モニターは自治体のごみ収集に出せないことが多いので、メーカー回収・宅配回収・回収ボックスなどの専用ルートで手放します。

最終確認日：2026-11-02

モニターは自治体のごみ収集に出せますか？

モニターは、自治体のごみ収集に出せないことが多いです。その背景には、リサイクルの仕組みがあります。

家庭用パソコンは2003年10月からメーカー回収の対象になりました。根拠となる法律は「資源有効利用促進法」です。ディスプレイもパソコンと同じ回収の仕組みで扱われます。

自治体によっては、パソコンを市の収集や処理施設で受け入れていないところもあります。出す前に、お住まいの自治体の公式ページで可否を確かめてください。

PCリサイクルマークが付いていれば無料になりますか？

はい。マーク付きの家庭用パソコンは、メーカーが無料で回収します。2003年ごろ以降の家庭向け製品には、このマークが付きます。

マークがない製品は、回収・リサイクルの料金が必要になります。マークの有無は、本体を見て確認してください。

メーカー回収の流れは次のとおりです。

申込み：各メーカーのウェブサイトか電話で申し込みます。
伝票の到着：回収伝票が届くのを待ちます。
梱包：モニターを箱に入れます。梱包は簡易的なものでよい、とするメーカーがあります。
発送：郵便局で集荷を依頼するか、郵便局に持ち込みます。

マークがない・メーカーが分からないモニターはどうしますか？

マークがないモニターは、有料になります。金額は申込み先で確認してください。

メーカーが倒産・撤退している場合や、自作のパソコンの場合は、パソコン3R推進協会に問い合わせてください。各メーカーの連絡先も、同協会のサイトで調べられます。

モニターを宅配回収で無料に出せますか？

小型家電リサイクル法に基づく宅配回収を使うと、モニターも手放せる場合があります。自治体と連携して案内している地域もあります。

パソコン本体を含む1箱は無料とする案内が多いです。一方で、本体を含まない場合や2箱目は有料になります。

箱の目安は、3辺合計140cm・20kg以内です。
モニターやキーボードは、本体と同じ箱に入れて出せます。
ブラウン管（CRT）は扱いが異なる場合があります。

自治体の小型家電回収ボックスにモニターは入れられますか？

小型家電の回収ボックスは、原則無料で使えます。ただし、対象は自治体ごとに違います。

投入口は30cm×15cmの自治体が多いです。
投入口に入らない大きさは、対象外になります。
液晶モニターを対象外とする自治体もあります。
回収ボックスの場所と対象品目は、自治体のページで確認してください。

処分の方法を比べると、どれを選べばよいですか？

まず本体のマークを確認してください。マーク付きならメーカー回収が基本です。マークがない場合は、申込み先で金額を確かめてから決めると安心です。

方法	無料になる条件	確認先
メーカー回収	PCリサイクルマーク付き	メーカーのウェブサイトか電話
宅配回収	パソコン本体を含む1箱（目安：3辺合計140cm・20kg以内）	回収事業者の案内
自治体の回収ボックス	原則無料。投入口に入る大きさで、対象品目であること	自治体の公式ページ
マークなし	有料になる	申込み先で金額を確認

まだ使えるモニターは売る・譲る方法もありますか？

動作するモニターは、買取に出せる場合があります。フリマアプリや譲渡サイトで譲る方法もあります。

ただし、梱包と発送の手間がかかります。無料回収の方法は、壊れていても使える場合が多いです。

処分の前にしておくことは何ですか？

申込みの前に、次の点を確認してください。

メーカー名と型名を、本体の銘板シールで確認する
マークの有無を本体で確認する
パソコン本体を一緒に出す場合は、データ消去を済ませる
初期化だけではデータが残る場合があるので注意する
データ消去に対応する回収事業者もある
ケーブル類は、同梱できるか申込み先に確認する

当社に頼む場合

当社（株式会社LINKBANK、エコスマイリー）では、売れる物はご自宅へ伺って、品物ごとに査定して買取します。出張費・査定費・キャンセル料は0円で、金額を見てから売るかどうか決められます。事前に金額をお約束することはできず、値が付かない場合もあります。重い物・大きい物の運び出しは当社の搬出作業で行い、料金は現地でお見積りします。買取できない物は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします（内容により有料、作業前にお見積り）。