電話機は粗大ごみになる？小型家電や不燃ごみとの違いと正しい捨て方

結論

電話機は、多くの自治体で小型家電または不燃ごみとして出せます。粗大ごみになるのは、大型のFAX付き電話機などです。区分は自治体ごとに違うため、お住まいの自治体の分別表で確認してください。処分の前には、電話帳や着信履歴などの個人情報を消しておきましょう。

最終確認日：2026-11-03

電話機は粗大ごみになる？何ごみで出すのが一般的？

電話機は、多くの自治体で小型家電または不燃ごみとして出せます。電話機は小型家電リサイクル法の対象品目に含まれています。

大型のFAX付き電話機は、粗大ごみになる場合があります。プラスチック製の電話機を、燃やすごみとする自治体もあります。どの区分になるかは自治体によって違うため、分別表で確認してください。

電話機の種類	出し方の目安	確認すること
小型の固定電話（回収ボックスの投入口に入る）	小型家電として出せる場合が多い	自治体の小型家電回収の有無
小型の電話機で投入口に入らないもの	不燃ごみとする自治体がある	自治体の分別表
大型のFAX付き電話機	粗大ごみになる場合がある	粗大ごみの基準の大きさ
プラスチック製の電話機	燃やすごみとする自治体もある	自治体の分別表

粗大ごみと小型家電・不燃ごみは何で分かれる？

区分の分かれ目は、大きさ、回収ボックスの投入口に入るか、機能の3点です。自治体が定める大きさの基準を超えると、粗大ごみになります。

回収ボックスの投入口に入る大きさが、小型家電の目安です。投入口に入らない小型の物は、不燃ごみとする自治体があります。なお、対象は家庭で使った物で、事業で使った物は出せません。自分の電話機がどれに当たるかは、次の手順で見分けられます。

本体の大きさを測る
回収ボックスの投入口に入るか確かめる
自治体の分別表で、電話機の欄を見る
迷ったら、自治体の分別表や窓口で確かめる

粗大ごみとして出すときの手順は？

大型の電話機が粗大ごみに当たった場合は、事前に申込みをして、収集日に出すのが一般的です。粗大ごみは有料で、手数料の支払い方法は自治体によって違います。

電話機は、家電リサイクル法の対象品目ではありません。家電リサイクル法の対象は、テレビ・冷蔵庫・エアコン・洗濯機などです。

お住まいの自治体の公式案内で、申込みの方法を確かめる
手数料の支払い方法を確かめる
収集日の決まりに従って出す

粗大ごみ以外に、ごみに出さずに手放せる方法はある？

ごみに出す以外にも、手放す方法があります。費用がかからない場合もありますが、条件は自治体や店舗によって違います。事前に確認してください。

自治体の小型家電回収ボックスに入れる
家電量販店の小型家電回収を使える場合がある
使える物は、リサイクルショップやフリマで手放す
回収業者を使うときは、許可を持つ業者かを確かめる（無許可の業者は使わないよう注意が必要です）

捨てる前に確認・準備しておくことは？

充電池は火災の原因になることがあるため、本体から外してください。電池やバッテリーは、自治体の決まりに従って別に出します。

電話帳や着信履歴などの個人情報が、本体に残ることがあります。初期化（リセット）で登録データを消してから出してください。本体を捨てても、回線契約は自動で解約されません。回線会社のレンタル品は、勝手に処分できません。

電話帳・着信履歴などを初期化で消す
回線契約が残っていないか確かめる
回線会社のレンタル品でないか確かめる
子機の充電池は外し、決められた方法で出す

会社や店で使っていた電話機（ビジネスホン）も同じ出し方でいい？

事業で使った電話機は、家庭ごみとして出せません。事業活動で出た物は、事業系ごみの扱いになります。

小型家電回収ボックスは、家庭用が対象の自治体が多くあります。処分は、許可を持つ事業者に依頼する必要があります。

自分で運べない・量が多いときはどうする？

他の不用品とまとめて整理すると、手間が減ります。売れる物は買取に回し、処分する物と分けて考えると進めやすくなります。

一般廃棄物の収集運搬には、市区町村の許可が必要です。無許可の業者に頼むと、不法投棄などのトラブルにつながるおそれがあります。

当社に頼む場合

当社は、売れる物をご自宅に伺って査定し、買取します（出張費・査定費は0円）。査定は品物ごとに行い、値が付かない場合もあります。金額を見てから、売るかどうかを決められます。重い物・大きい物の運び出しは当社の搬出作業で、料金は現地でお見積りします。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします（内容により有料）。料金は作業前にお見積りし、ご納得いただいた場合のみご契約となります。お申し込みはWEB・LINEで24時間受け付けています。伺えるエリアは、東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県です。