電子レンジは燃えないごみで出せる？大きさ別の見分け方と処分の手順

結論

電子レンジの燃えないごみでの出し方は、自治体の決まりしだいです。燃えないごみで出せる場合と粗大ごみになる場合があり、分かれ目は大きさであることが多いです。電子レンジは家電リサイクル法の対象外です。出す前に、お住まいの自治体の分別表で区分とサイズ基準を確認してください。

最終確認日：2026-11-02

電子レンジは燃えないごみで出せますか？

結論から言うと、電子レンジを燃えないごみとして出せる自治体もありますが、大きさ次第で粗大ごみになります。区分は自治体ごとに違います。

指定袋に入る小型のものなら、燃えないごみで出せる自治体があります。ただし多くの電子レンジは大きく、粗大ごみ扱いになりやすいです。

法律上、電子レンジは家電リサイクル法の対象外です。一方で、小型家電リサイクル法の対象品目でもあります。

オーブンレンジやスチームオーブンレンジも、同じ考え方で判断します。

燃えないごみか粗大ごみか、どう見分けますか？

まず、電子レンジの高さ・幅・奥行きをすべて測ります。そのうえで、お住まいの自治体の基準（一辺の長さ、または指定袋に入るか）と比べて判断します。

基準は自治体によって違います。たとえば次のような例があります。

迷うときは、粗大ごみで申し込むと確実です。最終確認は、お住まいの自治体の分別表で行ってください。

自治体の例	基準の考え方
一辺30cm前後を粗大ごみの境にする自治体	一辺の長さで区分する
指定ごみ袋に入るかで分ける自治体	指定袋に入れば燃えないごみ、入らなければ粗大ごみ
さいたま市	最大辺90cm未満が燃えないごみ
横浜市	電子レンジを粗大ごみとして扱う

粗大ごみで出すにはどんな手順ですか？

粗大ごみで出す一般的な流れは、次の3段階です。重い機種は搬出で無理をしないでください。

まず電話かインターネットで収集を申し込みます。ネットからの申し込みは24時間受け付ける自治体が多いです。
手数料を、処理券やシールで事前に支払います。
指定された日に、指定の場所へ出します。自治体によっては処理施設へ自分で持ち込めます。集合住宅では搬出の負担があることもあります。

出す前に準備しておくことは何ですか？

出す前に、次の点を確認してください。

移動する前に電源プラグを抜き、アース線を外します。
ターンテーブルや角皿は素材ごとに、自治体の区分を確認します。
ガラスや金属の付属品は、不燃扱いになりやすいです。
通信機能が付いている機種は、個人データを消去しておきます。
事業で使った電子レンジは、家庭ごみでは出せません。

ごみ以外に手放す方法はありますか？

ごみとして出す以外にも、手放す方法があります。使える物か、手間をどこまでかけられるかで選んでください。

売れる物であれば、当社でも買取できます。ご自宅へ伺って品物ごとに査定し、出張費・査定費は0円です。年式・動作・付属品の有無・傷や汚れを見るため、値が付かない場合もあります。

自治体の処理施設へ自分で持ち込む方法です。自治体によって可否が違います。
買い替え時に販売店が引き取る方法です。購入店が引き取る場合がありますが、家電量販店の引き取りには条件があります。
リサイクルショップやフリマで売却・譲渡する方法です。使える物向けです。譲渡や売却では電源周波数の違いに注意してください。
回収業者に頼む方法です。搬出まで任せられます。許可の有無を確認してから選んでください。

壊れていても、古くても処分できますか？

壊れた電子レンジでも、自治体のルールに従えば出せます。

寿命の目安はおおむね10年です。温まりにくい、異音がするといった症状は、寿命や故障のサインです。古い機種は部品不足で修理しにくくなることもあります。

修理するか処分するかは、修理部品が手に入るか、使用年数、修理費と買い替えの費用を比べて判断してください。

運べないときや急ぐときはどうすればよいですか？

自治体の収集は日程が決まっているため、急ぎには向きません。自力で運べない場合や急ぎの場合は、次の点に注意して依頼先を選んでください。

当社は、ご自宅で片付け・搬出の作業を行います。売れる物は買取し、買取できない物の処分は許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。

依頼先は、許可の有無を確認してから選びます。
違法な回収業者には依頼しないでください。
他の家電や不用品と一緒に回収を頼める場合もあります。

当社に頼む場合

当社は、ご自宅へ伺って片付け・搬出を行います。作業の料金は現地でのお見積りで、作業の前に必ずお見積りを出し、ご納得いただいた場合のみご契約となります。売れる物はご自宅で現物を見て買取します。買取の出張費・査定費・キャンセル料は0円で、金額を見てから売るかどうか決められます。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします（有料の場合があり、作業前にお見積り）。お申し込みはWEB・LINEで24時間受け付けており、伺えるエリアは東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県です。