電子レンジの処分費用はいくら？出し方ごとの違いと費用を抑える方法

結論

電子レンジの処分費用は、出し方によって無料から有料まで幅があります。電子レンジは家電リサイクル法の対象外のため、法定のリサイクル料金はかかりません。ただし区分や手数料は自治体ごとに違うので、まずお住まいの自治体の公式案内を確認するのが近道です。

最終確認日：2026-11-03

電子レンジの処分費用は、何によって変わる？

電子レンジの処分費用は、主に次の4つで決まります。どれに当てはまるかで、かかる費用が変わります。

電子レンジは家電リサイクル法の対象外です。同法の対象はテレビ、エアコン、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機の4品目です。そのため、法定のリサイクル料金は不要です。

一方で電子レンジは小型家電リサイクル法の対象品目です。ただし同法では収集や運搬の料金は定められていません。費用は自治体・店・業者ごとの決まりで変わります。

出し方（自治体・家電量販店・売る・業者）
自治体の区分（不燃ごみか粗大ごみか）と手数料
品物の状態（動くか、傷や汚れがあるか）
自分で運べるか（重さ・大きさ）

出し方	費用が変わるポイント
自治体に出す	区分と手数料が自治体ごとに違う
家電量販店	店ごとに料金・受付条件が違う
売る・譲る	状態・年式・付属品で条件が変わる
回収業者	品物の内容と作業条件で見積りが変わる

自治体に出す場合、費用はどうなる？

自治体に出す方法は、区分によって費用が変わります。電子レンジは不燃ごみとして出せる自治体もありますが、多くの自治体では粗大ごみ扱いになります。

区分は、大きさや重さで変わる自治体が多いです。不燃ごみで出せる自治体なら手数料がかからないことが多いです。粗大ごみになる場合は、事前に申し込み、処理券を購入して出します。

金額は自治体の公式情報で確認してください。

お住まいの自治体の区分と手数料を公式案内で確認する
粗大ごみの場合は、事前に申込みをする
処理券を購入し、見やすい場所に貼る
指定日に、指定の場所へ出す
自治体の処理施設へ自分で持ち込める場合もあるので、確認する

家電量販店で引き取ってもらうと費用は？

家電量販店には、電子レンジの引き取りや、買い替え時の下取りのサービスがあります。買い替えなら下取りの対象になることがあります。

料金や受付条件は店舗ごとに異なります。自宅までの引き取りに対応するかも店舗で違います。受付の可否と条件を事前に各店へ確認するのが確実です。

売る・譲る場合は費用がかからない？

まだ正常に使える電子レンジなら、売れることがあり、その場合は処分費用がかからないこともあります。知人への譲渡や寄付という選び方もあります。

売れるかどうかは、年式、メーカー、状態、付属品で変わります。売る前に清掃と動作確認をしておくと安心です。

フリマアプリは、梱包や発送の手間がかかり、売れ残る可能性もあります。

故障している場合は、売るより自治体の収集や回収業者を選ぶのが現実的です。

回収業者に頼むと費用はどうなる？

運べない、急ぎ、ほかの不用品とまとめたい、といった場合は、回収業者が選択肢になります。ほかの不用品とまとめると、手間を減らせます。

料金は品物の内容と作業条件で変わるため、見積りで確認します。複数の業者の見積りを比べると判断しやすくなります。

当社では、重い物の運び出しは当社が搬出作業として行います。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。有料の場合は、作業前にお見積りします。

見積書の内訳を確認する
追加料金の有無を聞く
許可を持つ業者かを確認する。無許可の業者への依頼は避ける

処分前に確認しておくことは？

費用や手間の失敗を防ぐために、処分の前に次の点を確認しておきましょう。

ターンテーブルなどの付属品は、自治体によって別の区分になることがある
業務用の電子レンジは、家庭ごみとして出せない
事業で使った電子レンジは、事業者向けの処理が必要
古い製品は、PCB使用の有無の確認が必要な場合がある
途中で止まる、異音や異臭がする、温まらない、といったときは処分を考える目安
重くて運べないときは、無理をせず別の方法を選ぶ

当社に頼む場合

当社はWEB・LINEで24時間申込を受け付けています。東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県のご自宅へ伺い、売れる物は品物ごとに査定して買取します。買取の査定は、出張費・査定費・キャンセル料が0円です。事前に金額のお約束はできず、値が付かない場合もあります。重い物の運び出しは当社の搬出作業で、料金は現地でお見積りし、ご納得いただいた場合のみご契約です。買取できない物の処分は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。有料の場合は作業前にお見積りします。